2021 Fiscal Year Annual Research Report
Large-scale epidemiologic studies on social participation and its association with health outcomes in people with early-stage dementia
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19H03915
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| Research Institution | National Center for Geriatrics and Gerontology |
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Principal Investigator |
斎藤 民 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 部長 (80323608)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
近藤 克則 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 部長 (20298558)
村田 千代栄 東海学園大学, 健康栄養学部, 教授 (40402250)
櫻井 孝 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 副院長 (50335444)
小野 玲 神戸大学, 保健学研究科, 准教授 (50346243)
石原 眞澄 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 研究員 (70759597)
中川 威 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 主任研究員 (60636942)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 認知症 / 社会参加 / 大規模データ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度となる2021年度は、本研究において構築・取得した3種類のデータセットを用い、解析と成果報告、研究総括を行った。1.もの忘れ外来受診者データに予後情報を突合したデータを用いた解析研究（NCGG-STORIES）では、死亡をアウトカムとした解析を実施した。認知症の病型（アルツハイマー型、レビー小体型、脳血管性等）による死亡リスクの違いを明らかにするとともに、社会活動参加状況と死亡リスクおよびその性差を検証した。研究成果を国際誌に投稿、また国内学会において発表した。2.日本老年学的評価研究（JAGES）において、要介護認定非該当（自立）高齢者への調査データおよび要介護認定者への調査（本人もしくは家族が回答）データから、生活自立度別に認知症有無と社会参加の各側面との関連を検討した。3.一般成人を対象とするインターネット調査データから、認知症の本人や家族の社会参加への支援意識とその関連要因を解析した。「認知症の人は積極的に社会参加すべきでない（約3割）」の回答者群と比較して「社会参加すべきだが、自身は居場所づくり支援には参画したくない（約5割）」「社会参加すべき、かつ居場所づくり支援に参画したい（約2割）」群の特徴として、認知症者との対話・活動経験、他者への信頼感、友人との交流を有する人、中高年女性が多い傾向がみられた。
本研究から、認知症診断後も地域や就労活動といった社会参加が予後改善につながる可能性がある一方、社会参加は生活機能や認知機能低下に伴い大きく減少し、家族の協力がなければ維持が難しい現状も示された。また地域住民における認知症者や家族の社会参加に対する支援意識の醸成には、認知症者も含めた地域の交流促進が重要な可能性が示唆された。家族形態や介護力を問わず認知症者が社会参加できる仕組みづくりや支援プログラム開発が重要であり、本研究成果を引き続き活用予定である。
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| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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[Presentation] MCIまたは認知症を有する人と家族介護者への心理社会的教育支援プログラムのRCT-Pilot study-2021
Author(s)
清家 理, 竹内さやか, 萩原淳子, 猪口里永子, 伊藤眞奈美, 天白宗和, 溝神文博, 鈴木宏和, 堀部賢太郎, 斎藤 民, 武田章敬, 櫻井 孝, 荒井秀典
Organizer
第40回日本認知症学会
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