2019 Fiscal Year Research-status Report
The interface between prosody and syntactic/information structure: A case study of Japanese downstep
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19K00613
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| Research Institution | Seikei University |
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Principal Investigator |
平山 真奈美 成蹊大学, 文学部, 准教授 (90580027)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
ホワン ヒョンギョン 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (80704858)
加藤 孝臣 上智大学, 言語科学研究科, 准教授 (20548151)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | ダウンステップ / 品詞 / プロソディー / インターフェイス / 統語 / 意味 / 日本語 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
通言語的に観察される音声・音韻現象であるダウンステップに関して、日本語における実証的研究を行うことが本研究の目的である。とりわけ、ダウンステップの発音、知覚、意味解釈が、文の音韻構造、統語構造、情報構造によってどのように影響を受けるかについて、特に以下の３点を扱う。
（１）ダウンステップの産出に関して、品詞によりダウンステップのパターンが異なるという仮説を検証する。また、ダウンステップの判別方法について議論する。（２）ダウンステップの有無およびその程度が知覚にどのような影響を与えるのか明らかにする。（３）文の意味解釈(comprehension)におけるダウンステップの果たす役割を調査する。
このうち、研究初年度である令和元年には、計画通り（１）品詞とダウンステップパターンの調査に取り組み、成果を発表した。品詞によりダウンステップのパターンに違いがみられるかどうかを検証するため、特に名詞、形容詞、動詞を取り上げ、音声産出実験を二つ行った。
まず最初の実験では、三つのどの品詞においてもダウンステップが観察された。先行研究の結果と合わせると、ある文構造においてのみ品詞による違いがあり、形容詞の場合ダウンステップが阻止されると整理することができた。この説明として、テスト文の意味的な自然さが関係しており、不自然と話者が感じた時にダウンステップが阻止されるのではないかと提案した。この実験結果及び分析は、国際学会にて発表した。
この実験結果を受け、文の自然さなどをコントロールし、本年度二つ目の音声産出実験を行った。結果は、これまでの実験分析結果を裏付けるものだった。ある品詞に属する語が特定の文構造で使われた場合に出てくる意味解釈が、ダウンステップの有無を説明すると分析でき、これまでの実験結果とともにダウンステップと品詞の関係について総まとめの論文を発表することが、来年度の計画である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、（１）のダウンステップと品詞の関係という課題に取り組むのが当初の計画であった。計画通りの実験を行い、成果を発表した。またこの実験結果をもとにもう一つの実験も行い、その結果分析まで進めた。当初の計画より一つ実験数が多くなったが、課題を追求するために必要な実験であり、研究補助員を雇うことによりデータ整理を効率よく進めることができた。これらから、課題の進捗状況としては概ね順調であると判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和２年度は、（１）のダウンステップと品詞の関係という課題に関して、令和元年の後期に行った実験結果の分析と、これまでの実験結果（先行研究）を踏まえた総合的な論文を執筆することを計画している。その後、本研究二つ目の課題である（２）ダウンステップの有無およびその程度が知覚にどのような影響を与えるのかの調査を始める。日本語のダウンステップの知覚について実験した先行研究がないため、パイロット実験など慎重に実験をデザインし取り組む。
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| Causes of Carryover |
課題の追求のために生じた本年度の２つ目の実験を効率よく進めるため、データ整理の一部をアルバイトにお願いした。その謝金の支払いのために前倒し支払請求を行ったが、足りなくなることを防ぐため、翌年度に繰り越せるという基金のフレキシブルな特徴を活かし、請求額を多めにした。このため、次年度使用額が多く生じた。残りの次年度使用額は、研究分担者が翌年度の支出に備えるためである。
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