2020 Fiscal Year Research-status Report
認知言語学的手法を応用したオンライン英語句動詞習得システムの開発
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19K00898
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Research Institution | Osaka Institute of Technology |
Principal Investigator |
辻本 智子 大阪工業大学, 工学部, 准教授 (30288758)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮畑 一範 大阪府立大学, 人間社会システム科学研究科, 准教授 (20229876)
瀬戸 賢一 佛教大学, 文学部, 教授 (40154661)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 英語句動詞 / 英語前置詞 / メタファー / メトニミー / シネクドキ |
Outline of Annual Research Achievements |
初年度(令和元年度)は『英語多義ネットワーク辞典』と『プログレッシブ英和中辞典 第五版』において培った句動詞に関連するリソースの再加工と例文素材の収集の時期と位置づけ、辞書の記述から教材への再加工は、まずその枠組みを確定するための、綿密な議論・検討が必要となるため、例会を開き、検討を重ねた。最初に着手したのは、中学生から大学受験生までを主な読者層として市販されている英語句動詞の参考書として、現在入手可能なものを片端から買い揃え、その編集方針、解説方針、レイアウトも含めて、ひとつひとつの長所短所をリストアップすることだった。そこには大きく2つの編集方針が見られた。 ひとつは動詞を中心とし、get up, get out, get on, get along, get down といったように動詞を見出しとして立てて整理して解説するもの。もうひとつは、get up, take up, break up, come up, go up, bring upといったようにparticle(不変化詞)を中心とし、使われる不変化詞を見出しとして立て、整理し、解説するパタンである。本研究では「アニメで学ぶ英語多義前置詞ネットワーク辞典」との連携を通じて、さらに効果的な学習システムの構築を目指す立場から、後者の編集方針を採用することになった。 2年目となる令和2年度はコロナ禍に見舞われ、定期的に例会を開くこともままならず、コンテンツの執筆は思うように進んでいないのだが、そんな中とくに取り組んできたのは、やはり『英語多義ネットワーク辞典』で構築した前置詞のネットワークを生かして、前置詞のスキーマが句動詞の意味の展開に与える影響をなるべくわかりやすく解説することだった。3~4コマからイラストに音声解説を付けることとし、現在はひとつひとつの句動詞にどのようなイラストが適切かについて詳細な議論を少しずつ積み重ねている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和2年度は、コロナ禍の中本研究で取り上げる句動詞を選び、ひとつひとつの句動詞を前置詞と基本動詞のそれぞれのもつスキーマに基づいて解説する計画を立てていた。しかし、長引くコロナ禍の中、分担者の中には体調を崩してなかなか研究に参加できない方もいらした。また、オンラインでのミーティングが不得手なメンバーもあり、従来の対面でのミーティングと同じような効果は得られなかったと言わざるを得ない。当初の計画どおりコンテンツの執筆が順調であれば、もうすでにスマートデバイスの画面に適したデザインについて議論を経て、生徒にも教員にも使いやすいインタフェースについて試行錯誤しながらアイデアを出し合い、最終的なデザインに絞り込んでいる時期であるはずだ。しかし残念ながら、コンテンツそのものの執筆が遅れているため、その段階にまだ達することができていない。
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Strategy for Future Research Activity |
「現在までの進捗状況」で述べたように、コロナ禍で従来の研究スタイルが維持できない状況で当初の予定どおり研究を進めることができなかった。新型コロナ感染症の収束がいつになるのかも不確定な現段階では、最低1年間の研究期間延長を視野に入れて、研究計画を練り直したいと考えている。
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Causes of Carryover |
次年度使用額が生じ主たる理由は、コロナ禍で従来の研究スタイルが維持できず、当初の予定どおり研究を進めることができなかったことにある。また、研究計画の最終目標として英語句動詞学習サイトの構築を予定しており、次年度使用額と当該年度以降分として請求する助成金は、そのシステムの構築などに使用する予定である。
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