2022 Fiscal Year Research-status Report
Price Discovery and Liquidity: The Impact of Public Information
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19K01758
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| Research Institution | Tokyo Keizai University |
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Principal Investigator |
吉田 靖 東京経済大学, 経営学部, 教授 (10383192)
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2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 予測可能性 / 観測頻度 / 米国株式市場 / 米国コモディティ市場 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2010年3月17日から2022年9月16日までの日本国内の株式指数であるS&Pグローバル総合指数の日本株式トータルリターン（グロス）、米国の代表的株式指数であるSP500およびその円ベース指数のトータルリターン（グロス）の変動特性をS&P GSCI商品指数トータルリターンの系列として発表されている各指数と比較した研究を行い、両指数の観測頻度により、Lo and MacKinlay(1988) のVariance Ratio Testにワイルド・ブートストラップを適用したKim(2006)の方法による予測可能性の検証結果では特性の違いが見いだされた。
すなわち、予測可能性についてコモディティ指数に関しては有意水準5％で帰無仮説を棄却できるものはなく、GSCI豪ドルの2期のみが有意水準10％で有意であり、予測が困難であることが示唆されている。一方で、株式指数に関しても総じて帰無仮説を棄却できないが、SP500およびSP500円の2期は有意水準5％では有意となっており、コモディティ指数に比べて予測可能性がある程度存在することを示唆する結果となっている。
しかし、より長期の観測頻度においては，株式指数よりもコモディティ指数に関して、予測がある程度可能であることが示唆されている。
このように、アセットクラスにより、異なる統計的特性が存在することが明らかになった。
そのほかにもTOPIX配当込み、MSCIの日本を除くACWI配当込みGROSS円換算、NOMURA-BPI除くMBS、日本と中国を除くWGBI（FTSE World Government Bond Index）円建て指数 も用いたが、検証結果の公表ためのデータ利用許諾に時間が必要なことから、公表論文に含めることを見送った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍対策を伴った学会の全国大会の実行委員長を務めたため想定以上に時間が掛かったため。
図書館の契約によるデータベースを使用したところ、研究目的による使用であっても、情報提供元による許諾が改めて必要であることが判明し、その確認のために情報ベンダー側で時間が掛かったため。
2月から3月の間、大学の事務による海外送金ができなかったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
現実のファイナンスデータは多くの銘柄が存在する上に、ミリ秒単位などの非常に短い時間単位の高頻度データで、注文や約定データの時間間隔は一定ではなく、価格変動も連続
ではない。さらに、プリミティブなモデルではブラック・ショールズ・モデルのように幾何ブラウン運動で企業価値の変動を近似しているが、理論モデルと現実の変動とはスマイル現象などの乖離が見られ、その要因の一つがジャンプの存在である。ジャンプのうち頻度が比較的多く、ジャンプの程度があまり大きくないミクロジャンプと、市場全体や経済の変動においてまれに大きな変動として観察されるマクロジャンプを整合的に理解し、さらにモデルを構成する変数の次元が高い場合の統計的計測方法を日米の高頻度の市場データにより検証する。
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