2020 Fiscal Year Research-status Report
study on psychological mechanism of creativity and psychological capital
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19K01914
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
開本 浩矢 大阪大学, 経済学研究科, 教授 (90275298)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
厨子 直之 和歌山大学, 経済学部, 准教授 (40452536)
井川 浩輔 琉球大学, 国際地域創造学部, 准教授 (80433093)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 心理的資本 / 創造性 / 業績 / PCQ / 心理的資本尺度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度は研究実施計画に従って、おもに心理的資本および創造性に関する先行研究や関連研究を渉猟し、検討を行った。その結果、心理的資本という概念（Psychological Capital）がわが国ではほとんど導入されていない現状が明らかになるとともに、その測定尺度として海外で標準的とされるPCQ-24の妥当性を評価できるだけの定量研究がなされていないことも明らかになった。
一方で、厚生労働白書や日立㈱などの先進的な企業では心理的資本の重要性にいち早く気づき、その先行要因や開発手法に関する実践が行なわれていることも明らかになった。
心理的資本概念に関する先行研究および関連研究を渉猟する過程で、Luthansらの著書が最も標準的で、今後わが国において心理的資本を導入されるためにこうした標準的な専門書が必要であることが強く認識されたため、その和訳出版を試みた。2020年度内に「こころの資本」(中央経済社）として出版することができた。
また、心理的資本概念をつかった、定量研究を行い、第50回日本労務学会全国大会で報告するとともに、関連するディスカッションペーパーなどを発行した。
以上のように2020年度は当初の計画以上に研究が進展したが、一方で心理的資本の測定尺度の開発の必要性や重要性がさらに認識されることとなった。今後、心理的資本研究を定量的に進展させるためにも心理的資本測定尺度の開発を進めることが必要である。
さらに、心理的資本が影響を与えると予想される、仕事関連の様々な成果変数、たとえば、業績、創造性、ウェルビーイング、離職意思などとの関係性を検証していくことも必要だと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
2020年度は、心理的資本概念に関する研究報告を、日本労務学会全国大会で行うことができた。また、心理的資本概念に関連する研究成果をディスカッションペーパーの形で報告することができた。以上の研究成果は当初の計画で想定した範囲のものであった。
くわえて、当初計画していなかった、心理的資本に関する海外の標準的な専門文献を発見し、その翻訳出版を行った。この研究成果は当初想定した以上の進展があった部分であると判断できる。
以上の点から、標記の通り、当初の計画以上に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度は当初の計画以上に研究が進展したが、一方で心理的資本の測定尺度の開発の必要性や重要性がさらに認識されることとなった。特にPCQ-24を使った海外での定量研究の蓄積の暑さに比較すると、わが国における心理的資本に関する定量研究は非常に少ない。これは心理的資本を測定する標準的かつ妥当な尺度がいまだに開発されていないことが大きな拝見としてあると考える。
2021年度以降は心理的資本研究を定量的に進展させるためにも心理的資本測定尺度の開発を進めつつ、心理的資本とその成果変数（たとえば、業績、創造性、ウェルビーイング、ワークエンゲージメントや離職意思など）との関係性を検証していく予定である。
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| Causes of Carryover |
2020年度は年度全体を通じて、新型コロナ感染症のため予定していた出張や学会参加によって生じる旅費が大幅に減少したことから、旅費を中心に次年度使用額が生じた。
2021年度の感染症の状況次第ではあるが、年度後半をめどに徐々に現地への出張が可能になり、それに応じた旅費の支出が想定される。
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