2021 Fiscal Year Research-status Report
子どもの味覚感受性に及ぼす環境・社会的決定要因の探索と相互関連の究明
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19K02363
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| Research Institution | Toyo University |
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Principal Investigator |
井上 広子 東洋大学, 食環境科学部, 教授 (60438190)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
桑野 稔子 静岡県立大学, 食品栄養科学部, 教授 (20213647)
鈴木 裕一 仙台青葉学院短期大学, 現代英語学科, 教授(移行) (50091707)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 学童 / 食習慣 / 生活習慣 / 社会環境要因 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
学童期の子どもにおいては、食習慣・生活習慣が確立する時期にあるため、将来の生活習慣病の予防のためにも適切な栄養教育・指導が求められている。本研究では、味覚の感受性に着目し、食・社会環境等との関連性を多角的に究明することを目的とする研究である。
本年度は、昨年度と同様に新型コロナウイルス (COVID-19) の感染拡大の影響により、調査対象先の小学校やご協力いただいた教育委員会の先生方とも協議し、研究対象者と調査者側の安全を確保することを第一に優先するため、味覚の官能評価試験は実施を控えることとなった。これまでの調査と同県内の平野部に在住する5校の小学校の5年生の児童とその保護者にご協力いただき、質問紙による食物摂取状況調査、食習慣・生活習慣に関するアンケートの実施をすることができた。また身体計測データについては、小学校より提供していただいた。
本年度は、これまで得られたデータと併せ、児童の食物摂取状況調査結果を基に、食塩摂取量、野菜摂取量を50%ileにおいて低値群・高値群の2群に分け、食物摂取状況調査結果や食習慣と生活習慣、また保護者の所得等との関連性について解析を行った。
その結果、食塩摂取量高値群では、低値群に比較し、たんぱく質やマグネシウム、リン、鉄、ビタミン類が有意に多い結果が得られた。また食塩摂取量高値群は、低値群に比較し、保護者の年間所得が200万円未満と回答する者が多い傾向にあり、野菜摂取量高値群は、低値群に比較し、600万円以上と回答する者が多い傾向であった。
COVID-19の影響で限られた調査であったが、児童の食塩摂取量と野菜摂取量は、食習慣・生活習慣と深く関連し、保護者の所得との関連性も示唆される結果が得られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19の影響により、昨年度と同様に研究対象者と調査者の安全性を確保するため、味覚の官能評価試験は実施できなかった。
しかしながら、新規のフィールドにおいて5校の小学校のご協力をいただくことができ、調査を実施することができた。
次年度においてもCOVID-19の影響は続く見通しであるが、調査対象先の小学校やコーディネートをしてくださる教育委員会の先生と十分に検討し、研究を進めていく予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19の感染拡大は続いており、2022年度も継続して感染予防に十分配慮した研究を続けることが求められる。本研究で重要な調査である味覚官能評価試験は、マスクを外し、口の中を水でゆすいだ後、試験水を口に含み、吐き出すという行為をすることから、唾液等の飛沫が飛ぶことのリスクがある。調査場所は小学校内であり、隔離された官能評価試験室等にて実施をすることが困難である上、現時点において実施できる可能性は低い。
しかしながら、味覚官能評価試験以外の調査においては、これまで無事に実施をすることができ、児童と保護者との食物摂取状況との関連性や食習慣・生活習慣、健康状態との関連性、保護者の収入や職業形態との関連性等について多角的に解析をすることが出来た。
2022年度においては、新規のデータの蓄積と最終年度としてこれまで得られたデータの未解析部分のさらなる解析、共同研究者とディスカッションし、論文作成を進めていきたい。
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| Causes of Carryover |
2021年度においてもCOVID-19の感染拡大の影響により、味覚の官能評価試験が出来なかったため、調査に要する費用が食物摂取状況調査が主となったため、大きな費用がかからなかった。2022年度は、新規のデータ収集に加え、これまでの集積データの解析を進める予定である。COVID-19が早い段階で落ち着いた場合には、味覚の官能評価試験を実施する可能性もある。次年度の使用計画として、これまでの研究成果等について共同研究者との打合せをするための出張費用やデータ解析用のPCの購入、調査に必要な物品等を購入する予定である。
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