2020 Fiscal Year Research-status Report
An empirical research on classroom space of lower secondary school that correspond to diversifying learning forms
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19K02467
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
森 政之 国立教育政策研究所, 文教施設研究センター, フェロー (70362324)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 普通教室 / 教室の広さ / 学習形態の多様化 / 学習環境評価 / 物的学習環境 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、「（１）調査票調査、データ整理」「（２）クロス集計及び重回帰分析の実施」に取り組んだ。（１）としては、中学校の管理職及び教員を対象として、全国の中学校から１００校をランダムに抽出し、インターネットを利用し調査票調査を行った。調査票の配布・回収方法の検討では、当初は郵送等によることを計画していたが、学校側の事務負担を考慮して、今回はインターネットを利用してオンラインで配布・回収を行った。予備調査に関しては、当初予定した学校訪問の実施が困難となったことや、学校側の事務負担を考慮して調査項目を厳選したことから、今回は予備調査を実施せずに調査票調査を実施した。一方で、令和元年度補正予算等によるGIGAスクール構想や１人１台端末の推進に対応した調査項目については、今回の調査票調査に盛り込むことができた。調査票調査の回収率は、約８割と高い回収率となり、学校レベルや教員レベルの分析に必要なサンプルサイズを確保できたと考える（前者は約８０，後者は約３００）。回収したデータについては、学校レベルのデータと教員レベルのデータの統合作業を行った。
次に、（２）としては、統合されたデータを用いて、各調査項目についての基礎的な統計量の把握や集計を行い、また、調査項目間の関係性についての分析を進めた。さらに、重回帰分析を行うための準備として、中学校普通教室に関する教員の主観的評価への影響の大きさを分析する観点から、各調査項目との相関の度合についての把握や分析を行った。加えて、重回帰分析による検討の有効性を確認する観点から、他の分析手法の適用の可能性についても検討を行った。
引き続き、国内外の中学校施設の整備状況や研究動向、新たな分析手法についての情報収集を行いつつ、研究実施計画に基づき収集したデータの分析、結果の考察を進める。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
計画していた研究内容は、「（１）調査票調査、データ整理」「（２）クロス集計及び重回帰分析の実施」である。（１）については、予備調査は見送ったものの、調査項目を厳選した上で調査票調査をオンラインで実施し、調査結果の回収を行うことができた。
（２）については、回収したデータの統合や各調査項目の基礎的な統計量の把握、調査項目間の関係性についての分析はおおむね終えたが、GIGAスクール構想や１人１台端末の推進に対応した調査項目を追加したこと等の影響から、重回帰分析による検討の有効性の確認や他の分析手法の適用の可能性の検討に時間が掛かっており、結果として重回帰分析を実施することができなかった。
以上、（１）についてはおおむね計画通りに研究が進んでいるが、（２）については分析に遅れが見られることから、全体としては、研究の進捗はやや遅れていると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、研究実施計画に沿って、「（１）クロス集計及び重回帰分析」「（２）構造方程式モデリングによる分析」「（３）国際比較も含めた総合的・実証的検証」を進める。（１）については、引き続き重回帰分析による検討の有効性の確認や他の分析手法の適用の可能性の検討も進めつつ、重回帰分析を実施する。
（２）については、（１）の成果も踏まえ、MIMICモデルによる構造方程式モデリングを用いた因果関係による分析を進める。分析の結果、関係性の説明力が不足する場合は、説明用データの追加や他の分析手法の採用を検討する。
（３）については、海外事例の収集を進めるとともに、OECD/GNE会合に参加していた専門家の研究報告も活用し、また実施可能な訪問調査も行い、国際比較も含めた総合的・実証的検証を進める。
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| Causes of Carryover |
昨年２月頃からの全国的な学校の休校や、それに続く感染症対策の実施など学校を取り巻く状況に変化があり、国内外の中学校への訪問調査ができなかった。全国的・世界的な学校を取り巻く状況が改善されれば、国内外の中学校への訪問調査を次年度に行うことに支障はない。実施が見送られてきた訪問調査を次年度に追加して行うために必要なものとして、次年度使用額を物品費、旅費などに充てる計画である。
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