2020 Fiscal Year Research-status Report
Project/Area Number |
19K02519
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Research Institution | Fukuoka University |
Principal Investigator |
植上 一希 福岡大学, 人文学部, 教授 (90549172)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
瀧本 知加 京都府立大学, 公共政策学部, 准教授 (10585011)
児島 功和 山梨学院大学, 経営学部, 准教授 (80574409)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 専門学校 / 専門学校教員 / キャリア形成 / 専門性 / 専門家 / キャリア形成過程 |
Outline of Annual Research Achievements |
1、専門学校教員への聞き取り調査の実施:専門学校3校4名の専門学校教員への聞き取り調査を実施した。記録はテープ起こしと編集作業を行い、ご本人の確認を経て、聞き取り資料として確定させた。 2、学会等での報告:日本教育学会第79回大会において研究メンバーの共同で「専門学校教員のキャリア形成と専門性」という題目で、これまでの研究の成果について報告を行った。また、日本教師教育学会第30回大会において「「専門学校教員のライフストーリー研究― 資格教育分野の教員を対象として―」の報告も行った。さらに、共同研究者である児島は、本研究を活かし、唯物論研究協会第43回大会にて「大学教員は自身の「困難」を共有できているのか?」というテーマでシンポジウム報告を行った。 3、研究会の実施:2020年度はコロナ禍により、十分な調査ができないことをふまえ、研究会を充実させた。研究会を8回にわたって開催し、研究全体の進め方について協議を行った。また、本研究課題に関連する分野の専門家をゲスト・スピーカーとして招聘してレクチャーを受けた。 4、専門学校教員への研修プログラムの開発と実施:これまでの調査をふまえて、専門学校教員への研修プログラムの開発と実施も進めている。2020年度は、福岡県専修学校各種学校協会が開催する新任教員研修において「専門学校における学び・成長と教員の専門性」というテーマの研修を実施した。また、それ以外の学校等においても複数、研修を実施した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究計画の2年目にあたる令和2年度は、研究成果としては、学会発表を3本を行うことで、一定の成果のとりまとめと成果発表はできたと考えている。 しかし、コロナウィルスの感染拡大により、当初予定していた専門学校教員への聞き取り調査が大きく制限された。オンラインでのインタビューも代替的に実施したが、そもそもコロナ対応で専門学校教員であるインタビュー対象者の負担なども大きく、当初のインタビュー計画は大きく変更した。この点はやむを得ないと考えている。 その代わりに、オンライン実施による研究会を増やし、本研究課題に関連する分野の専門家をゲスト・スピーカーに招いた研究会を増やした。
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Strategy for Future Research Activity |
上述したように、コロナウィルスの感染拡大により、十分なインタビュー調査が予定できない状況が続いている。インタビュー対象者の負担やリスクをできるだけかけない形での調査を模索したい。代替としてのオンライン調査などを実施したいとは考えているが、本研究はインタビュー調査をもとにした、量的調査を予定しているため、一定数のインタビューデータは不可欠でもある。場合によっては、研究の延長も選択肢として考えている。 また、昨年度と同様に、今までの調査で得られたデータをもとにした、学会発表や論文の作成は進めていく予定である。日本教育学会、教師教育学会、日本職業教育学会などにおいて、それぞれプロジェクトに関するテーマを設定して成果発表を行いたい。 上記の研究成果発表の準備や振り返りのために、メンバーのみの研究会やゲストを招いての研究会を定期的に実施することを予定している。
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Causes of Carryover |
先述したように、コロナウィルスの感染拡大により、当初予定していたインタビュー調査が大きく制限されたことが主たる理由である。インタビューに係る出張旅費やインタビューデータの文字起こしなどの予算がほとんど使うことができなかった。 2021年度においては、コロナウィルスの感染状況をふまえながらできるだけインタビュー調査を再開したいと考えている。
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