2021 Fiscal Year Research-status Report
A Developmental Research about Fostering Non-cognitive Abilities in Living Environment Studies
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19K02704
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Research Institution | Aichi University of Education |
Principal Investigator |
中野 真志 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (90314062)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 智 愛知淑徳大学, 文学部, 准教授 (00619306)
金津 琢哉 東海学園大学, 教育学部, 教授 (20633522)
神谷 裕子 愛知学泉大学, 家政学部, 講師 (70826669)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 生活科 / 総合的な学習 / 非認知的な能力 / 社会情動的スキル / 社会性と情動の学習 |
Outline of Annual Research Achievements |
2020年度に引き続き、非認知的な能力、社会情動的スキル、および、社会性と情動の学習に関する心理学と教育学の文献を収集して、それらの分析と考察を行った。特にアメリカにおける「学術的、社会的、情動的な学習の協働」(CASEL)の活動に着目した。CASELの創設からその後の活動の展開、主要な出版物の内容、その理論的な枠組み、その教育実践を推進するための教室、学校、家庭、教育環境、地域社会での方策等の概要を論文にまとめた。 これまでの本研究の経過から、認知的な能力と非認知的な能力の調和的な育成の重要性が明らかとなった。それは、上述のCASELの研究活動、実践活動からも明白である。それゆえ、生活科と総合的な学習で育成される資質・能力について、認知能力と非認知能力の視点から分析し、その関係性と育成のための学習指導の在り方について考察し論文にまとめた。 本研究のアクションリサーチとして、愛知県T市立I小学校における生活科の授業の参与観察を継続的に行い、観察結果の確認、省察、指導計画、振り返り等を担任教師と協同して実施した。コロナ感染対策で学外者の入構が制限された期間にもオンラインで行った。その研究成果の一部を日本生活科・総合的学習教育学会の第30回全国大会で自由研究発表した。 さらに、本研究の幼小接続という問題意識から、非認知的な能力の育成を視点として名古屋市にある私立K保育園の異年齢クラスの保育を観察してビデオ撮影を行い、保育士へのインタビュー調査も実施した。そして、これまでの本研究の成果に基づき、浜松市の生活科教育研修会、安城市の保育士研修会の講師を務めた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では、最終年度の2022年度に開発したモデルプランをアクションリサーチで検証することを予定している。そのために、2020年度と2021年度において、生活科における非認知的能力を育成する指導法と評価方法の解明のために、実践協力者と協同研究を行う必要があった。すなわち、開発した指導法や評価方法を採用した単元を構想して、実際の教育的な成果を検証することである。しかし、2020年度に引き続き2021年度も、新型コロナウィルス感染症拡大のため、実践協力者と予定した協同研究を十分に行うことができなかった。また、調査研究をするための保育所、幼稚園、および、小学校での参与観察等も制限されたからである。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度も新型コロナウィルス感染症拡大の影響に対する見通しは不透明である。それゆえ、非認知的な能力、社会情動的スキル、社会性と情動の学習に関する研究資料の収集とそれらの分析と考察を中心に研究を進める予定である。特に、CASELの理論的枠組み、その教育実践の推進の方策等から学ぶことが多く、本研究で開発するモデルプランの指導法、評価方法の参考にできると考えている。それらの文献研究を一層、進める予定である。 また、コロナ禍において制限はあるが、生活科において認知的な能力と非認知的な能力を調和的に育成すること、知性と社会性と情動を調和的に育成するための指導法と評価法の開発・改善に継続して取り組み、2020年度と2021年度に十分に実施できなかった実践協力者との協同研究を可能な限り推進したい。そして、開発したモデルプランのアクションリサーチの教育的成果の検証を行う予定である。
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Causes of Carryover |
2020年度と2021年度において、新型コロナウィルス感染症拡大のため、我々が所属する学会の全国大会がオンラインとなり、学会への参加と自由研究発表のための旅費、宿泊費を使用する必要がなかった。同様に、調査研究及び実践協力者との協同研究のための出張旅費等の支出が当初の計画より大幅に少なくなった。 2022年度も、いまだコロナ禍の終息する見通しがつかない情況であるが、その中でも可能な文献研究、実践協力者との協同委研究、調査研究を進めたいと考えている。具体的には、国内外の非認知的な能力、社会情動的なスキル、社会性と情動の学習の理論と実践、特に指導法と評価法の研究に焦点を合わせ、本研究に利用できる理論的枠組み、その実践について検討する。また、それらを活用したモデル・プランの開発を継続したい。そのため、今後も非認知的な能力、社会情動的なスキル、および、社会性と情動の学習に関する図書等の購入、可能であれば学会への参加と自由研究発表のための旅費と宿泊費が必要となる。さらに、それらの研究資料の収集と調査研究等を効率的に進めるためのコンピュータ-ソフト、周辺機器、消耗品が必要である。
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Research Products
(6 results)