2019 Fiscal Year Research-status Report
Developmental assessment in school-age children in relation to cognition ad self-awareness
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19K03246
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Research Institution | Ritsumeikan University |
Principal Investigator |
竹内 謙彰 立命館大学, 産業社会学部, 教授 (40216867)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 自己意識 / 自己の構成 / 20答法 / 学童期 / アセスメント |
Outline of Annual Research Achievements |
学齢期の発達的特徴を捉えるための尺度開発を行うことが本研究の主要な目的であり、当初、認知的側面と自己意識の側面の二つの側面からアプローチすることをめざした。 2019年度については、後者である自己意識の側面に焦点をあてたアプローチを行った。小学1年生から6年生までの子ども434人を対象として、自己意識の多面的で多層的な自己に対する意識や態度を明らかにするために20答法を実施した。これらの対象者に対して、特別な教示を与えないグループと自己紹介をすることを求める教示を行う二つの条件群が設定された。当面、特別な条件を加えない群206人を対象として、分析を進めた。まず、自己を規定しているカテゴリーを大分類、中分類、小分類の3レベルに分け、特に発達的変化が顕著であった大分類のうち、「人」「人間」「子ども」に着目して分析したところ、4年生にのみ、これらの大分類カテゴリーの出現頻度が高いことが明らかとなった。こうした結果は、特に9,10歳頃から、個人的な文脈だけでなく、客観的視点から自己を捉える発達的傾向を反映しているのではないかと考察された。これらの分析結果の一部は、2019年11月23日に立命館大学大阪いばらきキャンパスで開催された対人援助学会第11回大会で報告された。 特徴的な記述カテゴリーについての分析もあわせて行うとともに、研究グループで研修を受けた質的分析のツールであるMAXQDAを用いた探索的な分析にも取り組みつつある。分析手法を開発しながらの検討になるため、時間がかかっており、2020年度も分析を継続している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では、学齢期の発達的特徴を捉えるための尺度開発を行うために、当初、認知的側面と自己意識の側面の二つの側面からアプローチすることをめざしたが、認知的側面の実証研究については、調査を行うための学校の協力を得ることが難しく、自己意識の側面の調査研究を先行させた経緯がある。第2年度である2020年度に認知的側面の調査研究を位置づけることを予定している。しかしながら、国内における新型コロナウイルス感染拡大の状況により、新たな調査の協力は非常に得られにくい状況になってきている。そのため、当初の予定を変更せざるをえない可能性を考慮しているところである。
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Strategy for Future Research Activity |
研究実績の概要でも触れたように、2019年度に実施した20答法を用いた調査結果の分析を2020年度も継続し、学童期の自己意識の発達的変化を析出していく。その際、地道なカテゴリー分類による分析を中心としつつ、記述の文脈に沿った質的な分析も探索的に行っていく。なお、認知的側面からのアプローチについては、感染症の状況を踏まえつつ、調査ができないのであれば、2020年度については認知的側面の解明については、文献研究による理論的なアプローチに切り替えることも視野に入れておきたい。
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Causes of Carryover |
当初、認知的側面と自己意識の側面の二つの側面からアプローチすることをめざしたが、認知的側面の実証研究については、調査を行うための学校の協力を得ることが難しく、自己意識の側面の調査研究を先行させた経緯がある。さらに、国内における新型コロナウイルス感染拡大の状況により、新たな調査の協力は非常に得られにくい状況になってきた。認知的側面に係る調査の費用として当初想定していた人件費・謝金のかなりの部分と物品費が一部が使用されないこととなり、結果的に次年度への繰り越しをせざるをえなくなった。 それゆえ、次年度繰り越し分については、主として、認知的側面にかかる調査に充当することを予定しているが、今般の新型コロナウイルス感染症の拡大状況により、2020年度は小学校現場における調査は極めて困難になる可能性が高い。その場合には、文献研究等の理論的研究に重点を移しつつそこでの充当をはかるとともに、自己意識の側面の分析作業にも充当していくことを検討している。
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