2021 Fiscal Year Annual Research Report
Developmental assessment in school-age children in relation to cognition ad self-awareness
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19K03246
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
竹内 謙彰 立命館大学, 産業社会学部, 教授 (40216867)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 学齢期 / アセスメント / 自己意識 / 20答法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、学童期における発達の質的な変化にかかわる特徴を取り出すために、①認知的発達については量的なデータに基づく実証的な根拠を提供すること、②自己意識の諸側面と認知的発達との関連を捉えようとすること、の２つの目標を掲げていた。しかし残念ながら、3年間の研究期間において、目標を十分達成することはできなかった。その主な原因は、2019年より始まった、新型コロナウィルスの感染拡大により、小学校での認知発達にかかわる量的調査の実施ができなかったことである。そうした状況でも、自己意識に関わる調査データを収集することができた。それゆえ、到達目標②のうち、小学生における「自己意識の諸側面」を捉えることについては、一定の成果をあげることができた。
本研究の実証研究部分は、3年間を通じて、20答法を用いた小学生を対象とする調査のデータ（2019年度に収集）の分析をもとに構成されている。2019年度には、対人援助学会第11回大会において「学童期における自己の構成の発達―20答法を用いた分析―」と題する報告を行い、2020年度には、日本発達心理学会第32回大会において「20答法の回答からみた小学生の発達的特徴－「好き」および「嫌い」の記述に着目した分析－」と題する報告を行った。2021年度には、それまでの分析をふまえ新たな分析を加えた報告を行った（心理科学研究会、秋の研究集会、障害分科会（2021年12月12日））。その報告においては、新版K式発達検査2020が標準化された際の各下位課題の平均通過日齢の傾向などから、10歳以降の発達を捉えるためには、課題に対する適応度の向上という側面ではとらえられない部分を捉えるアセスメント方法が求められることを指摘した。そのうえで、収集した20答法データに基づく分析結果が報告された。
なお、これら3年間の成果をもとに、成果報告のための冊子を作成した。
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