2019 Fiscal Year Research-status Report
The importance of self-determination experience in education and child care issues of today - Based on the results of a lifespan longitudinal study
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19K03268
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| Research Institution | Meiji Gakuin University |
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Principal Investigator |
藤崎 眞知代 明治学院大学, 心理学部, 名誉教授 (90156852)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉本 真理子 帝京大学, 教育学部, 教授 (70130010)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 自己決定体験 / レジリエンス / ナラティブ・インタビュー面接 / 生涯的縦断研究 / 聞き取り調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
子ども時代をいかに過ごすかは、生涯にわたる発達の基礎として重要であるにも拘わらず、今日、子どもの自己決定体験が少ない危機的状況にある。そこで、以下の4点を検討した。
(1)これまでの生涯的縦断研究に基づいて、子ども時代の自己決定体験の場である子どもキャンプを体験した当事者が30～50歳代になって、その体験の意味と影響についてスタッフと共に振り返った手記と語りの質的分析を論文にまとめ、発達心理学研究に投稿し掲載された。また、今年度の実績を日本発達心理学会第31回大会において、ポスター発表を行った。
(2)生涯的縦断研究の第２世代協力者のうち、シニア・グループの９名、研究者（旧スタッフ）５名を対象に、自分自身が経験した子ども時代の日常場面での自己決定体験、及びその意味と重要性の認識について、一人約３時間の個別のナラティブ面接を行い、語りの内容について質的分析を行った。また、同様の検討のために、シニア・グループ、ジュニア・グループとスタッフが一堂に会して1日、ないし半日の振り返りを２回行った。
(3)日常生活における自己決定体験の質と量と、困難な状況を乗り越える力であるレジリエンスの様態との関連を検討するために、レジリエンスに関する国内外の文献研究を行い、家庭生活と園生活での具体的なエピソードにおける行動から幼児のレジリエンスの個人差を測定する尺度について検討した。
(4)幼稚園児の保護者を対象として、日常生活場面における自己決定体験について、保護者自身の子ども時代の経験、及び自分の子どもの日常場面における自己決定体験の具体的な内容、及び望ましい自己決定体験の質と量に関する質問紙を検討した。幼稚園の教師と小学校教師に対しても、保護者と同様の内容について、教師自身の体験、及び学校教育の一環としての子どもの自己決定体験に関する考えを把握するための質問紙を検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、家庭訪問によるナラティブ面接の予定、及び保育形態の異なる幼稚園への聞き取り調査の予定、等が延期されたため。
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| Strategy for Future Research Activity |
(1)緊急事態宣言の緩和・解除等の状況に即して、すみやかに昨年度予定していた家庭訪問による個別ナラティブ面接、及び保育形態の異なる幼稚園への聞き取り調査を精力的に実施する。
(2)国内外のレジリエンス尺度の内容を検討し、本研究に最適と考えられるレジリエンス尺度を一部新たに作成する等して決定し、本調査に向けて予備調査を実施する。
(3)海外在住の第2世代協力者に家庭訪問し、個別ナラティブ面接を実施するほか、第２世代協力者の夫と子どもとも交流し、子ども時代の自己決定体験の文化的特徴、及び学校教育制度との関連について検討する。
(4)昨年度から引き続き実施する個別ナラティブ面接によって得られた資料について、子ども時代の自己決定体験の意味の認識に関して、生涯的縦断研究の第2世代協力者の内容を質的に分析する。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染拡大防止のため、(1)３月２日～４日で予定された日本発達心理学会第31回大会が、「学会は成立するが、期間中参集しない」措置となったため研究協力者の分も含めた出張旅費、(2)家庭訪問による第２世代協力者への個別ナラティブ面接の面接謝金、逐語記録作成費、さらに(3)幼稚園への聞き取り調査の調査協力謝礼品、の支出が施行されなかった。
緊急事態宣言の緩和・解除等の状況に即して、これらの延期された事業を実施するようにしたい。
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