2020 Fiscal Year Research-status Report
ペアレント・トレーニング基本プラットホームの普及と効果検証に関する研究
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19K03316
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| Research Institution | Tezukayama University |
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Principal Investigator |
式部 陽子 帝塚山大学, 心理学部, 講師 (20737431)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岩坂 英巳 奈良県立医科大学, 医学部, 研究員 (70244712)
中田 洋二郎 立正大学, 心理学部, 名誉教授 (20106214)
井上 雅彦 鳥取大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (20252819)
井澗 知美 大正大学, 心理社会学部, 准教授 (70631026)
免田 賢 佛教大学, 教育学部, 教授 (60368727)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ペアレント・トレーニング / 発達障害 / 効果指標 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ペアレント・トレーニング（以下、PT）は国の発達障害者支援体制整備の重要施策の一つに位置付けられており、わが国でも発達障害のある子どもの親を対象としたPTが各地で行われているものの、プログラム内容や効果測定の指標は様々であり、効果検証は十分に行われていない。申請者らはPT研究グループを立ち上げ、PTの基本部分を「基本プラットホーム」とする短縮版プログラムを作成した。
本研究では、共通で使用可能なアウトカム尺度を精査し、PTの効果検証および支援者養成プログラムの効果検証を行い、PT普及を進めるための効果的なプログラム及び地域実装の効果と課題を検討することを目的とした。
初年度の研究では、PTの効果指標に関する先行研究をもとに検討を行った。申請者らの研究グループが2019年度に調査協力した自治体、児童発達支援事業所、医療機関を対象としたPTの実態調査ではPT実施前後の効果測定が十分に行われていないことが明らかとなった。
研究2年目は、申請者らの研究グループが協力してPTのガイドブックならびに支援者向けマニュアル、親向けテキストスライドが作成され、オンラインによる支援者養成プログラムが試行された。研究1年目、2年目は先の調査が先行したが、3年目の研究では、これらの成果をブラッシュアップし、共通で使用できる評価尺度の作成および基本プラットホームに基づくPTプログラムの地域実装による効果検証、支援者養成プログラムの効果検証を行う。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究で予定していたアウトカム尺度に関する支援者への実態調査について、申請者らの研究グループが研究協力を行った「2019年度障害者総合福祉推進事業」におけるペアレント・トレーニングの実態調査およびペアレント・トレーニングのガイドブック作成が先行し、同じく「2020年度障害者総合福祉推進事業」においては支援者向けマニュアルおよび親向けテキストスライド作成が先行し、支援者養成プログラムの基盤が構築されたため、研究3年目は本研究の目的であるアウトカム尺度の作成、地域実装による効果検証、支援者養成プログラムの効果検証をより円滑に進めることができると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究2年目は、COVID-19の感染拡大により地域での対面によるPT実施が困難となりオンラインでのPT実施が試行されるなどPT実施者への協力依頼が困難であった。研究3年目は、対面で少人数とする、オンラインで実施するなど各機関での実施形態が定着しつつあることもふまえ、協力者を募り、PTプログラムの効果および基本プラットホームの妥当性について検討を行う（研究２）。また、2021年度実施予定の支援者養成プログラムにおいて、事前事後で参加者のPTプログラムに関する知識やファシリテーションスキルについて評価する（研究３）。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、研究1年目、2年目は、学会の延期やオンライン開催、会議のオンライン開催により、予定していた旅費使用が大幅に減った。今後、学会や会議、データ収集等の実際の移動に伴う旅費は予定が見込まれないものの、会議のオンライン化に伴う尺度や資料の郵送費、養成研修のオンライン開催に伴うIT技術者への謝金など、オンライン化に伴う費用が見込まれる。
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Research Products
(5 results)
