2020 Fiscal Year Research-status Report
発達性協調運動障害の内部モデル障害仮説の検証と乳幼児期の予後因子の解明
Project/Area Number |
19K08062
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Research Institution | Hirosaki University |
Principal Investigator |
斉藤 まなぶ 弘前大学, 医学研究科, 准教授 (40568846)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
廣田 智也 弘前大学, 医学研究科, 客員研究員 (20832041)
三上 珠希 弘前大学, 医学研究科, 特任助教 (40400501)
足立 匡基 弘前大学, 保健学研究科, 准教授 (50637329)
坂本 由唯 弘前大学, 医学部附属病院, 助手 (60770386)
松原 侑里 弘前大学, 医学部附属病院, 助手 (60803179) [Withdrawn]
高橋 芳雄 弘前大学, 保健学研究科, 准教授 (70760891)
大里 絢子 弘前大学, 医学研究科, 助教 (80597162)
森 裕幸 弘前大学, 医学研究科, 特任助手 (60848307) [Withdrawn]
新川 広樹 弘前大学, 医学研究科, 特任助教 (10848295) [Withdrawn]
照井 藍 弘前大学, 医学研究科, 助手 (60832904)
片貝 公紀 弘前大学, 医学部附属病院, 助手 (70866954)
小野 靖樹 弘前大学, 医学研究科, 助教 (00507064)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 発達性協調運動障害 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、1歳半及び3歳児健診にて運動発達検査、眼球運動検査及び在胎週数・出生体重・睡眠習慣・栄養状態・感覚特性などの調査を行い、内部モデル障害が顕在化する時期及び発達の軌跡を検証するとともに、内部モデルに影響を及ぼす因子を検証し、病態の解明及び予後の改善及に役立てることである。2020年度計画は、乳幼児健診から就学後における認知・感覚・運動発達の調査として、以下の内容を実施した。 ①1歳6か月健診:2020年2月~3月に160名の健診参加者に発達調査としてM-CHAT、マッカーサー言語発達調査、CBCL、睡眠習慣(JSQP、CSHQ)、ICT調査、吃音とチックの調査を配布した。27名から回収をおこない、平均語彙数は86語、約20%に社会性の発達や行動に問題がある可能性が示唆された。追加調査はCOVID-19感染拡大のため実施することができなかった。 ②3歳児健診:2020年度の3歳児健診は4か月中止となった。精密検査のための受診時期の統一が行えないため、解析に着手できていない。今後前年の結果である3歳児のDCD有病率は1.67%の推定値と比較を予定している。 ③5歳児健診:2020年~6月及び11~12月施行。感染予防に努めながら調査を継続しデータを収集した。またDCDの診断を受けた児(年間30名)のフォローアップ調査はCOVID-19感染拡大で遅れているため、WEB調査への切り替えを検討している。 ④DCD児の感覚特性について、2016年~2018年の5歳児発達健診でDCDと診断された342名から併存障害のないDCD児63名と診断のない106名の運動検査と感覚調査票を用いて、DCD児に特有の感覚機能について解析を行った。その結果、他の発達障害がないDCDにも感覚処理の問題があることが明らかとなり、病態に運動能力とともに感覚処理機能が関連することが示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19感染拡大により、調査の進捗が遅れ、解析に移行できない問題が生じている。感染予防を徹底させつつ、調査方法を工夫、変更して、研究を遂行していく方針である。
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Strategy for Future Research Activity |
今後もCOVID-19の影響により乳幼児健診が中止された場合、想定している協力者数が得られない可能性がある。可能な限り同様の調査を継続するとともに、運動発達の軌跡及び内部モデル障害の検証を各年代において進めていく。
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Causes of Carryover |
COVID-19感染拡大により調査が遅れ、解析に必要な物品も物流の停滞のために購入できなかった。物品の購入や成果報告のための費用の一部をを次年度に繰り越した。
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