2021 Fiscal Year Research-status Report
新規エコー技術を用いた微小血流の可視・定量化と心血管病への臨床応用
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19K08483
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| Research Institution | Akita University |
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Principal Investigator |
渡邊 博之 秋田大学, 医学系研究科, 教授 (80323145)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
飯野 健二 秋田大学, 医学系研究科, 准教授 (30400485) [Withdrawn]
佐藤 和奏 秋田大学, 医学系研究科, 助教 (50748283)
飯野 貴子 秋田大学, 医学部, 助教 (70620871) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 微小循環・血管超音波・重症下肢虚血・心不全 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、Superb Micro-vascular Imaging (SMI)を用いた微小血管可視化の臨床応用を目的とし、以下の研究業績を発表した。
１）高安動脈炎の局所炎症の活動性指標となる動脈壁vasa vasorum の増生を動画でさらに詳細に観察できるよう工夫し、講演発表した。
２）SMI-VI（vascular index） の重症下肢虚血の治療効果判定指標としての有用性を検討するプロジェクトでは、重症下肢虚血症例数を50例に増やしたことで、昨年までの過程で示した「重症下肢虚血検出患者では健常群に比べfoot perfusion 指標SMI-VIが明らかに低下している」という研究結果をさらに確実なものとした。また、microcirculation のgold standard であったSkin perfusion pressure (SPP)に対するSMI-VIの優越性を、最虚血部の評価で比較しSMI-VI検査実施率の高さに再現性があることを確かめた。さらに、SMIの３Dイメージングを作製することに成功し、その３D SMI-VIも定量化できることを講演で発表した。
３）心不全患者の運動耐容能予測に、ドップラーで連続測定した耳朶微小血流が有用であることを発表した。この方法は、心配運動負荷試験のような機器，症候限界性の努力を必要としないため汎用性があることを発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和2年度もコロナ禍の影響もあって、症例数の点で目標とする数に到達できなかった研究項目がいくつかあった。とくに高安動脈炎の局所炎症の活動性評価としてのSMIの有用性検討では、症例数は原疾患の性格上少ない影響もあり、いまだ統計学的に有意差を証明するに至らず、症例報告飲みにとどまっている。またオスラー病での手指末梢血管拡張の検出も、目標とする症例数には到達していない。また研究成果発表の点でも、コロナ禍のため国際学会や国内主要学会への参加が困難であったため、目標通りには行えなかった。しかし、それ以外の点では、概ね順調に進展していると思われる。
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| Strategy for Future Research Activity |
SMI-VI の①重症下肢虚血の治療効果判定指標としての有用性を検討するプロジェクト、②心不全患者の内皮機能指標としての有用性を検討するプロジェクトに関しては、データ解析もほぼ終了し論文作成に取り掛かっており、それを遅滞なく遂行する。③高安動脈炎の局所炎症の活動性評価としてのSMIの有用性検討と④プラーク内における新生血管検出と不安定指標の検討に関しては、さらに症例数を増やし統計学的に信頼性のあるデータになるようにしていきたい。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍のため研究成果を発表する予定だった国際学会や国内主要学会に参加できなくなったことにより、旅費のほとんどが今年度使用できず、その分次年度使用が生じた。高安動脈炎の活動性評価に関する研究と、頚動脈プラーク内新生血管の不安定プラークの指標としての有用性に関する研究では、血管炎症マーカーを測定しデータを解析することにしていたが、当初予定していたほど症例数が集まらず、次年度使用が生じた。本年度は、症例を増やし研究を充実した内容にする予定であり、さらに最終年度として積極的な成果発表と論文化に努めたい。それら研究活動に次年度使用額をあわせて使用する。
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