2020 Fiscal Year Research-status Report
局所性アレルギー性鼻炎に関わるIgEクラススイッチ機序の解明と治療への展開
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19K08879
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| Research Institution | Saitama Medical University |
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Principal Investigator |
板澤 寿子 埼玉医科大学, 医学部, 准教授 (70361970)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
足立 雄一 富山大学, 学術研究部医学系, 教授 (80184191)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 局所性アレルギー性鼻炎 / IgE / B細胞 / BAFF |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度に、ヒトから分離したナイーブB細胞を、クラススイッチ組み換え（class switch recombination: CSR)の役割をもつBAFF（B cell activating factor of TNF family）とIL-4の存在下で培養することによりIgE産生を誘導する培養系を確立した。さらに、ネコ皮屑抗原や花粉抗原による共培養によってIgE産生が増加が認められたことから、引き続き、2020年度は各種抗原の種類や濃度の差異によるIgE産生への影響について検討を行ったが、各花粉抗原よりもネコ抗原において、IgE産生の増加が認められた。
また、2020年度は、アレルギー性鼻炎（AR）患者におけるBAFFの臨床的意義を検討するため、ARと診断した6歳以上の小児患者を対象に、鼻汁、血液中のBAFF、総IgE値、好酸球数を評価し、鼻アレルギー診療ガイドラインに基づく鼻炎の重症度との関係を検討した。その結果、鼻汁BAFF濃度は、軽症・中等症患者に比較し、重症・最重症患者において有意な上昇が認められた。しかし、血清BAFF、血清総IgE値、鼻汁好酸球、末梢血好酸球数は、軽症・中等症患者と重症・最重症患者には有意差は認められなかった。また、鼻汁および血清BAFF濃度は各指標との相関は認められなかった。この結果から、小児のAR患者における鼻汁BAFF濃度は、鼻炎症状の重症度に影響している可能性が考えられた。
今後、非アレルギー性鼻炎の患者における鼻汁、血液中のBAFFを含めた各種サイトカインやIgE濃度などの評価を進め、Local allergic rhinitis(LAR)を含めたARにおけるBAFFの役割およびIgEのCSRの機序の解明を進めていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初は、小児のナイーブB細胞におけるIgE産生について検討する予定であったが、今回の培養条件では小児からの採血量ではナイーブB細胞を十分量分離できなかったことから、ナイーブB細胞の培養に関しては、現在のところ、対象を成人のみとして検討している。
また、健常者の方にも研究協力をお願いする予定であったが、COVID-19流行下において、健常者の方に病院受診していただくことは難しいと判断し、現在、当院通院中の方のうち、非アレルギー疾患の患者の方やアレルギー性鼻炎ではないアレルギー疾患患者の方に研究協力のお願いをしている。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19流行下での日常診療において、鼻腔洗浄液や鼻汁検体の採取が容易ではなく、また、オンライン診療の普及により医療機関受診の機会も少なくなったことから、成人および小児ともに研究協力をお願いすることは難しい状況が続いているが、引き続き、感染対策の体制をしっかり行い、今後も本研究を進める予定である。
また、ナイーブB細胞のBAFFとIL-4の存在下における抗原によるIgE産生の増強については、抗原中のセリンプロテアーゼの関与が考えられるため、セリンプロテアーゼ阻害薬によるIgE産生への影響を検討する予定である。
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| Causes of Carryover |
COVID-19流行により、オンライン診療が普及し、医療機関受診の機会が減り、また、本研究は、患者の血液および鼻汁を採取するため研究協力依頼することが難しい状況であり、特に健常者が本研究のために研究協力することを断念した。そのため、非アレルギー疾患患者をコントロールとして、今後研究をすすめていく。また、現在、感染対策が整ってきたことから、今年度のアレルギー疾患患者および非アレルギー疾患患者への研究協力は昨年度よりも増えることが見込まれる。
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