2020 Fiscal Year Research-status Report
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19K09308
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| Research Institution | Kagawa University |
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Principal Investigator |
横見瀬 裕保 香川大学, 医学部, 教授 (80231728)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
張 性洙 香川大学, 医学部, 助教 (00419508)
横田 直哉 香川大学, 医学部附属病院, 助教 (10636492)
呉 哲彦 香川大学, 医学部附属病院, 講師 (50313656)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 肺気腫 / 再生医療 / 線維芽細胞増殖因子 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
我々は動物実験において，FGF(fibroblast growth factor：線維芽細胞増殖因子) を徐放するゼラチンマイクロスフェアを肺動脈末梢に塞栓させることにより微小血管，肺胞上皮様細胞を誘導し，気腫肺の酸素化能を改善させることに成功した．(Chang SS, Yokomise H, Surg Today 2014) しかし肺動脈内への異物（ゼラチンマイクロスフェア），薬剤（FGF）の投与を臨床で行うことは極めて困難である．本研究の目的はFGFを徐放するゼラチンシートを気腫が強い肺表面に貼付することにより，胸膜面のリンパ網から微小血管，肺胞上皮細胞を誘導させ，酸素化能の改善を図ることである．FGFを徐放する生体内吸収物質を気腫肺に貼付し，微小血管，肺胞上皮細胞を誘導して気腫肺の肺機能，酸素化能を改善する方法は今までに報告されておらず，学術的独自性，創造性ともに高い．臨床応用ができる可能性が高いことも評価される．具体的な方法として，まず肺気腫犬をエラスターゼの経気道投与によって作成する．全身麻酔，胸腔鏡下に左下葉表面にゼラチンシートを貼付する（数か所縫着）．胸壁との癒着を避けるため，ヒアルロン酸ナトリウムとカルボキシメチルセルロースを成分とした生体吸収性バリアを貼付する．投与前，投与直後，0.5か月，1か月で呼吸機能の分析（血液ガス分析）を行う．また，シート貼付1カ月後に左下葉を摘出して組織学的検討を行い，単位面積あたりの肺血管数ないし肺胞間距離を計算する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
エラスターゼを用いて肺気腫犬を安定して作成可能となった．ゼラチンシート貼付時に，気腫肺が作成できていることを肉眼的にも確認できている．全身麻酔による貼付に関しても手技は安定しており，nを重ねている段階である．
当初の計画としては片側のみ肺気腫の犬を作成し，bFGFゼラチンシート群とcontrolである生理食塩水ゼラチンシート群の二群で病理所見を比較検討する方針であった．しかし，この二群による比較では肺気腫が再生されたのか，もともとエラスターゼによる肺気腫の作成が不十分であったのかの判断が困難である．その問題点を解消すべく，エラスターゼを同量左右の下葉に投与して，肺気腫を両側下葉に作成し比較する方針とした．また正常肺群とも比較することによりbFGFゼラチンシートによる効果を明瞭とする方針としている．上記より正常肺群，肺気腫のみ群，生理食塩水ゼラチンシート貼付群，bFGF群の4群を比較しHE染色では肺気腫構造の改善が認められた．今後，免疫染色でどういったものが陽性となるか検討している．
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| Strategy for Future Research Activity |
ヘマトキシリンエオジン染色により単位面積あたりの肺血管数ないし肺胞間距離を計算する予定のみであったが，肺胞再生の指標のAquaporin5やSurfactant proein C，また血管増生の指標として第8因子などで免疫染色評価も行う予定である．ビーグルで染色される抗体とされない抗体があり，まずは染色されるものを探索していく．
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| Causes of Carryover |
当該年度の研究では概ね予定通りに進んでおりましたが，肺の病理標本の免疫染色や追加で必要なRT-PCRなどを現段階では検討中の段階であります．多数の項目に対して免疫染色，RT-PCRが必要となった場合には次年度に行う予定としており必要な使用額が増えるため次年度使用額が生じました．また追加実験(実験頭数をさらに増やす)の必要性が出た場合も考慮して次年度使用額が生じております．
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