2020 Fiscal Year Research-status Report
ヒト未成熟卵から単為発生胚にいたる動的解析と個体加齢および染色体分配異常の関連性
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19K09820
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| Research Institution | Akita University |
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Principal Investigator |
白澤 弘光 秋田大学, 医学系研究科, 助教 (60598019)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
熊澤 由紀代 秋田大学, 医学部附属病院, 准教授 (70400504)
佐藤 亘 秋田大学, 医学部附属病院, 助教 (10726441)
高橋 和政 秋田大学, 医学部附属病院, 技術系スタッフ (60791910)
安西 実武貴 秋田大学, 医学部附属病院, 技術系スタッフ (70770444) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | in vitro maturation / 体外成熟培養 / 単為発生 / タイムラプス / ヒト胚 / 前核 / kinetics |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は子宮体癌症例より回収した未成熟卵子に対し、タイムラプス観察下に体外成熟培養(in vitro maturaion:IVM)を行ったのちに、カルシウムイオノファおよび6-DMAPを用いて単為発生刺激を行った。同過程もタイムラプスにてモニタリングを行い、IVM過程における第1極体放出のタイミングおよび、単為発生刺激後の前核形成時間と単為発生胚の分裂過程について関連性を評価した。
結果として第1極体放出のタイミングと胚発育に関連性を認める事; 第1極体放出のタイミングがIVMより24時間以上経過する胚において、単為発生刺激後の卵割が進行することおよび、第1前核の出現から消失までの単為発生持続時間は単為発生胚では通常の顕微授精(ICSI)の胚より有意に短く、また8cell以降に卵割した胚と、7cell以下の胚では単為発生胚において7cell以下で有意に短くなることを明らかにした。
上記の成績については2019年度のアメリカ生殖医学会(フィラデルフィア)において発表し、アメリカ生殖医学会の雑誌であるF&S Scienceに原著にて報告を行なった。
本検討においてIVMにおける成熟率(第１極体放出率）は55.2%であり、24時間以内に第1極体を放出した割合は53.1%、24時間以降は46.9%であった。また単為発生刺激によって前核が確認できたparthenogenetic activation rateは62.5%であった。単為発生刺激により2細胞以上に卵割した胚における前核持続時間は17.3±5.9時間、一方ICSIによって2細胞以上に卵割した胚の前核持続時間は19.6±5.9時間であった、
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
これまで2019年、2020年度と体外成熟培養及び単為発生胚における動的解析を行ってきており、タイムラプスモニタリングを用いてヒト胚の単為発生過程における新たな知見を確認、報告してきた。最終年度においては次世代シーケンサを用いてこれまで確認した動的挙動と各単為発生胚における核型および1前核、2前核、極体数の関連性などについて、個体加齢及び数種類の単為発生刺激方法の差を考慮して検討を行う予定である。なお新型コロナウイルス感染症に伴う、患者の移動制限などもあり、マテリアル確保となり得る対象手術症例の減少も想定される。少ない獲得卵子数で効率的に検討を行うよう、マウス卵、凍結卵などを用いた予備検討も並行して進める
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでは各年度毎に新たな知見を得て、国際学会、研究雑誌などへの報告を積極的に行っており、今後も継続して行う。本研究遂行のためには手術時の摘出卵巣が不可欠であり、新型コロナウイルス感染症に伴う手術件数の減少などマテリアル確保が制限される際には、可及的な研究期間の延長も考慮される。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症に伴い、リモート会議及び、WEB学会での参加となったため、当初予定していた旅費が削減されたほか、若干の手術数減少に伴い、消耗品の使用品数も減少したため次年度使用額が生じた。
来年度は新型コロナウイルス感染症の終息に伴い、学会参加および研究報告を進めていく。
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