2022 Fiscal Year Research-status Report

The development of screening method for oral hypofunction by renal function markers.

Research Project

Project/Area Number	19K10467
Research Institution	Kyushu Dental College
Principal Investigator	井手均九州歯科大学, 歯学部, 特別研修員 (10795537)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	福原正代九州歯科大学, 歯学部, 教授 (90360057) 藤井航九州歯科大学, 歯学部, 教授 (50387700) 園木一男九州歯科大学, 歯学部, 教授 (50316155) 中道郁夫九州歯科大学, 歯学部, 准教授 (60419570) 藤澤律子九州歯科大学, 歯学部, 助教 (50419587) 大田祐子九州歯科大学, 歯学部, 助教 (90610973) 吉成匡人九州歯科大学, 歯学部, 助教 (50894896) [Withdrawn] 小森田祐二九州歯科大学, 歯学部, 助教 (10816218)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2024-03-31
Keywords	口腔機能低下症 / シスタチンC / サルコペニア / フレイル
Outline of Annual Research Achievements	口腔機能低下は、身体的フレイルやサルコペニアだけでなく、予後不良の危険因子でもあることが示されており、早期の診断ならびに介入が求められる。しかしながら、プライマリケアレベルで口腔機能低下症の診断は難しく、またスクリーニング法も確立されていない。本研究は、様々な背景を持つ40歳以上の中年者、高齢者を対象として、血清クレアチニン/血清シスタチンC比（Cr/CysC比）が口腔機能低下症、およびサルコペニアと関連するかを明らかにし、プライマリケアレベルで実施可能な口腔機能低下症のスクリーニング法を開発することを目標としている。令和2-3年度（2-3年目）は、COVID-19の外来制限により研究対象者の登録が予定通り進んでいなかったが、令和4年度（4年目）は、感染防止策を講じつつ研究対象者の登録を開始した。データ収集とデータベースの構築を開始し、現在の登録済み研究対象者73名(平均年齢72歳、男性36名)を対象に中間解析を進めている。サルコペニアは73人中18人、口腔機能低下症は41人が該当した。Cr/CysC比は、口腔機能低下症とは有意な関係が見られなかったが、骨格筋指数（SMI）とは有意な正の相関が見られた。Cr/CysC比と口腔機能低下症の下位症状との関連については、Cr/CysC比は舌圧と正の相関があり、多変量調整後も統計学的に有意であった。Cr/CysC比を3分位に分類したところ、Cr/CysC比が最も高い群に対して最も低い群では、低舌圧のリスクが7.81倍（p=0.02）と有意に高くなっていた。また、同様にCr/CysC比が最も低い群では、舌口唇運動低下のリスクが10.94倍（p=0.04）と有意に高くなっていた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 外来患者を対象とした臨床研究で有り、COVID-19による診療制限や、患者数の減少により、研究対象者の登録およびデータ収集の開始が遅れていた。本研究は、既報（オーラルフレイルの有病率16%）に基づき、口腔機能低下症50症例を目標として全体で300症例の登録を目指していた。しかしながら、中間解析では73例中41例が口腔機能低下症に該当し、予想より多くの口腔機能低下症例が登録されている。また、中間解析の結果をもとに、Cr/CysC比と舌圧の関連を論文化し、現在投稿中となっている。
Strategy for Future Research Activity	九州歯科大学病院での研究対象者の登録は順調に進んでいるが、対象となる症例が少なくなっていることから、近隣の医療機関と連携し、さらに研究対象者を増やすことを検討している。症例数を増やしつつ解析をすすめ、学会発表および論文化を行っていく。これらにはさらに時間を要することから、研究期間の延長を申請した。
Causes of Carryover	COVID-19による影響で、研究対象者の登録が遅れている（登録済み70症例/目標300症例）。次年度も登録を継続し、各種検査費用、消耗品費に使用するとともに、学会発表や論文化に関する支出が見込まれる。