2022 Fiscal Year Research-status Report
Frailty on the Genetic and Environmental Factors in a twin study
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19K10673
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| Research Institution | Kio University |
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Principal Investigator |
松本 大輔 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (20511554)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
乾 富士男 天理大学, 医療学部, 教授 (80469551)
本多 智佳 滋賀医科大学, 医学部, 客員准教授 (40625498)
冨澤 理恵 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 講師 (20584551)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 双生児研究 / フレイル / サルコペニア / 遺伝要因 / 身体組成 / 身体活動 / バイオマーカー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
フレイルのメカニズムの解明・予防法の開発は、わが国だけではなく世界的に喫緊の課題である。介入について一定の効果は示されつつあるが、そのメカニズムが十分に明らかになっていない。海外ではフレイルは遺伝要因の影響が少なくないことが知られている。しかし、わが国のフレイルの有症率は高いにもかかわらず、遺伝率の推計は存在しない。双生児研究法を用いて、日本人としての遺伝的な要因があるのか、また、環境要因および遺伝と環境の相互作用を明らかにすることで、より効果的かつ、個別の対策を検討することができると考えられる。
2019年度までの調査で得られた身体機能データでは、フレイルに該当する被検者が少なく、2020年度は、フレイルのメカニズム解明のため、さらなる分析と調査、国際比較研究を予定していた。しかし，新型コロナウィルス感染症の影響により，検診プロジェクトは中止となり，国際比較研究についても休止せざるを得ない状況となった。2021、2022年度も感染状況が改善されておらず、同様に追加調査は行えていない。
一方、2019年度までにおこなった検診プロジェクトで得られた血液および生活習慣についてのデータクリーニング、および2019年度の郵送調査のデータクリーニングを終え、高齢双生児への郵送調査のデータを用いたフレイルに関連する研究の成果を一部報告することができた。。現在は、フレイルとバイオマーカーについての研究が世界的にも注目されていることから、Phase Angleと血液データとの共有される遺伝的・環境的要因について分析を進めている。さらに、フレイルと関連が強く、社会的な課題となっているサルコペニアの診断基準についての遺伝率の推計し、効果的な介入方法の検討に繋がる結果を報告することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2019年度までの検診プロジェクトから得られた身体機能データはフレイルに該当する被検者が少なく、遺伝率を推計するためには二卵性双生児の対象者数も少ないことから、さらなる追加データが必要な状態であった。しかし、2020、2021年度に引き続き、新型コロナウィルス感染症の影響を受け、2022年度も対面による調査はやむなく中止するとなった。2021年度と同様に検診プロジェクトで得られた血液および生活習慣についてのデータ、2019年度の郵送調査のデータの分析を進めている。
一方、フレイルと関連の深いサルコペニアについての分析結果を報告することができたが、総合的に遅れていると判断する
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策として、クリーニングできた検診プロジェクトで得られた血液および生活習慣についてのデータ、郵送調査のデータを用いた分析を引き続き行い，論文発表、学会発表による成果報告を行っていく。また，分析スキル向上のためのワークショップなどの参加も検討している。
また，年度後半に感染状況が改善すれば、検診プロジェクトによるデータ収集再開、国際比較研究を推進することも検討している。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由として、①2020、2021年度に引き続き、2022年度も予定していた検診プロジェクトが中止となり、調査に関わる交通費、測定補助者への謝金、消耗品の支出が減ったこと、②現在の世界的な感染状況では国際比較研究のための海外渡航が難しくなったことから、渡航・滞在費等の旅費や国際学会がオンライン化となり、参加費も含めて安価になったことが挙げられる。
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Research Products
(1 results)
