2019 Fiscal Year Research-status Report
「看護学生の適切な手指衛生とタイミング」定着に繋がる効果的な教育プログラムの構築
Project/Area Number |
19K10816
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Research Institution | Shubun University |
Principal Investigator |
諏訪 美栄子 修文大学, 看護学部, 助教 (00762816)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
春田 佳代 修文大学, 看護学部, 准教授 (60329828)
相撲 佐希子 修文大学, 看護学部, 講師 (10598999)
中村 美奈子 修文大学, 看護学部, 助手 (10785083)
村山 友加里 修文大学, 看護学部, 助手 (30785085)
森下 智美 修文大学, 看護学部, 助手 (80805383)
東山 新太郎 修文大学, 看護学部, 助手 (50805348)
鈴村 初子 修文大学, 看護学部, 教授 (70241205)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 手指衛生 / タイミング / 動機付け / 尺度 |
Outline of Annual Research Achievements |
「手指衛生とタイミング」を定着させる教育を評価する尺度として、学生を対象とした「手指衛生とタイミングに特化した動機付け尺度」を開発するとともに、「看護学生の適切な手指衛生のタイミング」定着に繋がる効果的な教育プログラムを構築することを目的としている。 2019年度は1.基礎看護教育に使用されている書籍の記載内容調査、2.看護師養成教育機関と臨床での手指衛生とタイミング教育(標準予防策)に関する実態調査を実施するための質問票を作成。3.動機付け尺度の開発は、尺度の項目を検討する目的で、看護学部生の自由記述の調査に取り組んだ。 1.基礎看護教育に使用されている書籍の記載内容調査を行った。その結果、衛生学的手洗いは患者のみならず、自分自身やその家族を交差感染から守るのに重要な技術であることを明確にして教育すること、学生が効果的な手指衛生を習得するには、入学後の早期から手指衛生の教育を、各単元に盛り込み指導し手指衛生の習慣化を図る。教員や臨地実習指導者と手指衛生の指導内容を共有し一貫した教育を行うことが重要であることを研究報告として、修文大学紀要Number11 2019に投稿した。2.看護師養成機関と臨床に手指衛生とそのタイミングの実態調査を実施するため質問紙を作成中である。3.尺度の開発は、手指衛生とそのタイミングの動機付けとなる事柄から、尺度の項目内容の検討目的で看護学生(1年~4年生)377名に、手指衛生とそのタイミングについて自由記述の調査を実施した。現在、データをまとめ分析中である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
・看護師養成教育機関と臨床での手指衛生とタイミング教育(標準予防策)に関する実態調査を実施するための質問票を作成において、質問内容を吟味するのに時間を要している。このことに加えて、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、アンケート対象機関に配信する時期を逸しているためである。 ・動機付け尺度の開発のため、尺度の項目内容の検討目的で看護学生1年~4年生自由記述の調査を実施した。その際、実習期間と重なり調査に時間を要した。
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Strategy for Future Research Activity |
2020年度は、新型コロナウイルスによるパンデミックの影響で、手指衛生とそのタイミングの認識の変化が推測できるため、看護師養成機関と臨床に行う実態調査の質問紙を作成するにあたり、質問紙の内容を慎重に吟味し実施する。 尺度開発に関しては、尺度の項目を検討し、予備調査(項目の選択):不適切項目の削除⇒Good-Poor分析、項目、全体相関分析、因子分析ない、信頼性・妥当性の検討を行い、尺度を完成させる。 教育プログラム展開の準備として、日常生活援助、診療の補助、ヘルスアセスメント、日常生活援助実習、看護過程の展開実習に使用できる「適切な手指衛生の方法とタイミングの演習ガイド作成」をする計画である。
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Causes of Carryover |
2019年度に計画していた看護師養成機関と臨床の実態調査の質問紙作成に時間を要しているため、実態調査が実施できていない。そのため質問紙の郵送費用やデータ入力費用などが未使用である。2020年度には、質問紙を作成し実態調査を実施する計画である。
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Research Products
(1 results)