2022 Fiscal Year Research-status Report
Systematized ethical practical knowledge of critical care nurse specialists -For the quality improvement of ethical practice-
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19K10891
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Research Institution | Osaka Medical and Pharmaceutical University |
Principal Investigator |
林 優子 大阪医科薬科大学, その他部局等, 名誉教授 (50284120)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 寛子 関西医科大学, 看護学部, 助教 (10619068)
谷水 名美 関西医科大学, 看護学部, 講師 (50585495)
赤澤 千春 大阪医科薬科大学, 看護学部, 教授 (70324689)
片田 範子 三重県立看護大学, 看護学部, 教授 (80152677)
山口 真有美 関西医科大学, 看護学部, 助教 (90599995) [Withdrawn]
橋本 彩花 関西医科大学, 看護学部, 助教 (10947659)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 急性・重症患者看護専門看護師 / 倫理的実践知 / 質的統合法(KJ法) |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、クリティカルケア看護師の倫理的実践能力向上や倫理的実践を導く手がかりにするために、クリティカルケア看護のスペシャリストである急性・重症患者看護専門看護師(CCNS)の倫理的実践知を明らかにし、体系化することを目的としている。 研究実施計画は、第一段階としてグループインタビューによるデータ分析、第二段階として第一段階の分析結果を基に、参加者によるロジカルブレーンストーミング(論理的発想法)によるグループ討論の実施と、討論した内容の質的分析である。第三段階として、その結果を基に、倫理的実践知の体系化である。 本年度は、CCNS7名のグループインタビューをオンラインで実施した。詳細な倫理的実践についてのデータを得るために、インタビューは3名と4名のグループに分けて行った。現在、質的データ分析に取り組んでいる。途中経過ではあるが、令和2年度に実施したCCNS4名を対象としたグループインタビューの分析結果を学会で発表するために取り組んだ。 本研究における計画実施の進捗としては、CCNS11名(研究計画書では10名を予定)のグループインタビューが終了し、データ分析まで実施した。しかし、研究実施計画である第一段階を終えたところであり、本年度は本研究課題の成果までに至らなかったため、さらに研究期間を1年間延長とした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究の対象者は、病院に所属しており、救命救急領域やクリティカル領域で勤務している急性・重症患者看護専門看護師であったため、新型コロナ感染症の拡大の影響を受け、当初計画していた対面形式によるグループインタビューの調整が困難であった。そのために研究期間の延長手続きを行い、研究を実施した。 対象者は、関西、中部、東北、北陸の病院に所属しており、今年度は、オンラインによるグループインタビューに変更したことで、データ収集をほぼ順調に実施することができた。
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Strategy for Future Research Activity |
急性・重症患者看護専門看護師のグループインタビューの調整が困難であったため、研究期間を延長して行った。 研究計画での第一段階(オンラインによるグループインタビューの実施とデータ分析)は、ほぼ順調に実施することができた。第二段階(第一段階の分析結果を基に行うグループ討論)はオンラインで実施する予定である。オンラインに変更することで、データ収集を順調に進めることができると考えている。第二段階の分析結果が本研究の成果になるので、年度内には研究計画通りに遂行できる予定である。
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Causes of Carryover |
今年度も新型コロナ感染症拡大の影響を受けたことで、研究対象者の対面によるグループインタビューが困難となりデータ収集をオンラインに変更したこと、研究者による研究遂行が思うように進まず、データ分析、論文投稿や学会発表に至らなかった。1年間延期となったことで、研究実施に必要な物品、データ分析業務費、謝金、研究成果の冊子印刷等を次年度の予算として使用する。
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