2019 Fiscal Year Research-status Report

精神障害の親を持つ子どもの自尊心回復に向けたアプローチ-訪問型家族支援の導入-

Research Project

Project/Area Number	19K10917
Research Institution	Suzuka University of Medical Science
Principal Investigator	土田幸子鈴鹿医療科学大学, 看護学部, 准教授 (90362342)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	鈴木大三重大学, 医学部附属病院, 助教 (30378301) 長江美代子日本福祉大学, 看護学部, 教授 (40418869) 甘佐京子滋賀県立大学, 人間看護学部, 教授 (70331650)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2023-03-31
Keywords	家族支援 / 訪問支援 / 相互理解 / コミュニケーション
Outline of Annual Research Achievements	これまでの研究結果から、精神障害の親を持つ子どもの多くが家庭内で親の障害について語られたことがなく、大人の隠す態度から「隠さなければいけない」と学習し、子どもの自尊心に影響を及ぼし成人後も生きづらさを抱えていることが明らかになった。こうした現状を受け、本研究では、精神障害の親とその子どもが暮らす家庭に支援者が訪問し家族の現状に合わせながら支援を行うメリデン版訪問家族支援の手法を用い、①親・子それぞれへのインタビューから障害や互いに対する感情を明らかにし、②定期的に障害や互いのことを理解しあう介入を行うことで、互いの理解や関係性、コミュニケーション、自尊感情にどのように変化するのかを明らかにすることを目的に実施計画を立てた。対象者の選定・紹介を依頼する研究協力機関と、訪問家族支援に研究者がどのような形で入っていくのが妥当か、研究対象となる親子をどのように選定するかなどを検討する場を持ち、調整を行った。調整後、倫理申請を行ったが、着手したのが遅く、また倫理審査の承認を得るまでにも時間を要したため、実際に対象者に会って「メリデン版訪問家族支援でできること」を紹介した事例は、1事例にとどまってしまった。こうした状況の中、新型コロナウィルスの感染の問題が生じ、研究協力機関への立ち入りが難しくなり、対象者家族（子ども）に会い本研究を実施することが難しくなり、実施できないまま中断している状況である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 訪問家族支援に研究者がどのような形で入っていくか、研究対象となる親子をどのように選定するかなどを研究協力機関と検討する場を持ち調整をしながら、研究計画を立ててきたが、着手が遅く、また倫理審査の承認にも時間を要してしまったため、研究協力機関から実際に対象者を紹介していただき、本研究で用いる「メリデン版訪問家族支援」について説明できたのは1事例にとどまってしまった。研究対象者への説明は、研究協力施設（精神科病院）の外来で場所を借りて行ったが、そこに家族はおらず、家族の意向を確認できないまま、対象の家族への介入を躊躇する言葉で実施が難しくなってしまった。障害を持つ当事者と家族に対して同時に説明し、それぞれの意向を確認することの必要性を感じた。また、新型コロナウィルスの感染拡大の問題が生じ、研究協力機関への立ち入り・対象家族への接近が難しくなり、中断することになってしまった。
Strategy for Future Research Activity	研究協力機関で対象者を選定し・紹介していただくところ、障害を持つ当事者には会えてもそのご家族に会って説明できないところで、スムーズに実施できなくなっているため、①研究協力施設に再度、訪問型家族支援を実施することが望ましい家族の説明を行い、理解を図る、②対象者を紹介していただく研究協力施設を増やしたり、研究協力施設を家族会など家族の意向を確認しやすい施設にも広げ、対象者や家族に接近しやすくする方法を取っていく。
Causes of Carryover	本年度は、研究対象者に会って実施する「メリデン版訪問家族支援」の説明をするにとどまったが、今年度は実際の訪問家族支援を実施していく予定である。そのため、データ収集に必要な、ビデオカメラや家族全体のやり取りを2台のビデオカメラに収め、それを1つの画像に収める編集ソフトや編集機などが必要となる。そういった物品費に充てていく。また、実施事例数を増やすためにも、メリデン版訪問家族支援が実施できる人材（研究協力者）育成が必要となるため、それらのメリデン版訪問家族支援の研修費用に充てる予定。