2020 Fiscal Year Research-status Report

精神障害の親を持つ子どもの自尊心回復に向けたアプローチ-訪問型家族支援の導入-

Research Project

Project/Area Number	19K10917
Research Institution	Suzuka University of Medical Science
Principal Investigator	土田幸子鈴鹿医療科学大学, 看護学部, 准教授 (90362342)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	鈴木大三重大学, 医学部附属病院, 助教 (30378301) 長江美代子日本福祉大学, 看護学部, 教授 (40418869) 甘佐京子滋賀県立大学, 人間看護学部, 教授 (70331650)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2023-03-31
Keywords	家族 / 訪問支援 / 相互理解 / コミュニケーション
Outline of Annual Research Achievements	精神障害の親を持つ子どもの多くは、親の障害について家庭内で語られたことがなく、大人の隠す態度から「隠さなければいけない」と学習し、子どもの自尊心に影響を及ぼし、成人後も生きづらさを抱えていることがこれまで行ってきた研究から明らかになった。こうした現状を受け、精神障害の親とその子どもが暮らす家庭に支援者が訪問し、家族の現状に合わせながら支援を行うメリデン版訪問家族支援の手法を用いて、①親・子の障害の理解や互いに対する感情を明らかにし、②障害や互いのことを理解しあう介入を行うことで、親子の関係性、コミュニケーション、子どもの自尊感情がどのように変化するのかを明らかにすることを目的に本研究を計画した。研究協力機関のスタッフから、親の病状に巻き込まれる子どもの様子を気にかけ、対象家族として選定していただいたが、医療中断がみられたり、生活基盤が安定せず、落ち着いて取り組める状況にないことから訪問家族支援の実施が不可能であったり、精神障害を持つ親自身が、家族に負担をかけたくない、家族に自分のことを知られたくないとの理由から家族支援を躊躇し実施に結び付かないなど、導入の難しさを感じた。行動療法的なアプローチを用いて実施する本訪問家族支援の手法では、対象家族の取り組んでみたいという継続する意欲が必要とされる。動機づけをいかに行うかが導入のポイントになる。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 予定していた研究協力施設が、新型コロナウィルスの対応で慌ただしくなり、研究対象者の選定ができなくなったことと、研究者自身の本務（学生指導）の対応で訪問支援を実施する時間が取れなくなったことから、データ収集となる訪問家族支援の実施はできなかった。研究協力施設で選定された研究対象者（家族）であっても、訪問家族支援の導入が難しく、実施時結び付きにくい状況から、対象者選定を依頼する研究協力施設を増やすことを考え、いくつかの精神科医療施設に研究協力を依頼した。そのうち、1つの精神科医療施設より承諾が得られ、現在1ケース目の家族に訪問家族支援を実施しデータ収集を行っているところである。
Strategy for Future Research Activity	訪問家族支援の実施は、家族が支援者抜きで問題解決ができるようになるまで継続して実施されるため、1ケースにかかる訪問期間が3か月～6か月ほどになり、同時並行で複数家族を実施することが難しい。そのため、1ケースずつ実施していくことになるが、対象家族として選定されても、導入に至らないケースも多いため、対象者選定の依頼とスクリーニング・対象家族への説明を並行し、データ収集が途切れないように調整しながら実施していく。対象者の選定（紹介）が見込めないようであれば、研究協力機関をさらに増やしていく予定。新型コロナウィルスの関連で、ほぼ1年研究がストップしてしまったことについては、研究期間を1年延長して取り組みたいと考えている。
Causes of Carryover	①対象者の選定を依頼していた研究協力施設（医療施設）が新型コロナウィルスの対応で慌ただしくなり、対象者を制定していただくことができなかったこと。②研究者自身も新型コロナウィルスで本務（学生指導）にも変更が生じ、その対応を行うことで、訪問家族支援を実施することができなかったため、それにかかる費用（家族間のやり取りを収めるビデをカメラと編集ソフト・編集機の購入）が生じなかったため。まだ1事例であるが、訪問家族支援を実施し始めたので、そうした機材の購入やテープ起こしの費用に充てる。また、実施事例数を増やすために、メリデン版訪問家族支援が実施できる人材（研究協力者）の育成が必要となるため、メリデン版訪問家族支援の研修費用に充てる。