2021 Fiscal Year Research-status Report
日本で働くベトナム人看護師、介護福祉士、その候補生に対する有効な認知症教育の検討
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19K10965
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| Research Institution | Shijonawate Gakuen University |
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Principal Investigator |
三浦 藍 四條畷学園大学, 看護学部, 准教授 (10438252)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
甲村 朋子 東京医療保健大学, 看護学部, 講師 (70342136)
瀧尻 明子 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 講師 (70382249) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ベトナム / 看護師 / 介護士 / 介護留学生 / 認知症 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度については、COVID-19の影響により研究を進めることが困難であった。特に以下の2点が研究進捗上大きな問題となった。
１．研究協力者の来日が不可能：本研究は、日本で働くベトナム人看護師および介護士ならびにその候補生（介護留学生も含む）に対して、ベトナム本国の看護学研究者らと協働してインタビュー調査を行うことがポイントであった。しかし、入国規制や入国後の隔離期間等を勘案するとインタビューのためにベトナム本国の看護学研究者を招くことは不可能であった。
２．研究対象者との接触が困難：本研究の研究対象者はベトナム人看護師および介護士ならびにその候補生（介護留学生も含む）であるが、彼らの多くは医療機関もしくは高齢者施設に勤務している（介護留学生もその多くが高齢者施設等でアルバイトをしている）。周知のとおり、医療機関や高齢者施設は、2020年度春よりCOVID-19感染予防のため、部外者の立ち入りや交流を大幅に制限しているため、調査を実施することは不可能であった。
上記、2点の理由により、調査を進めることができなかったため、オンライン研究会を5,8,12月の計3回開催し、文献の抄読会等を実施したほか、2021年5月22日には基盤研究（C）「ベトナム村落の独居高齢者をめぐる規範形成の動態と文化実践の再編：人類学を中心に」（19K12540 研究代表者：加藤敦典）、基盤研究(C)「認知症の認識とケアに関する研究―EPAで来日する看護師の教育と支援に向けて―」（17K12410 研究代表者：植本雅治）との合同研究会を実施した。また、同研究会では2021年8月21日にELIA Report ”Ageing and Health in Viet Nam“の編者でもある斎藤安彦先生(日本大学)をお招きし、東南アジアにおける高齢化の現状や今後についての討論を実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2021年度については、COVID-19の影響により研究を進めることが困難であった。特に以下の2点が研究進捗上大きな問題となった。
１．研究協力者の来日が不可能：本研究は、日本で働くベトナム人看護師および介護士ならびにその候補生（介護留学生も含む）に対して、ベトナム本国の看護学研究者らと協働してインタビュー調査を行うことがポイントであった。しかし、入国規制や入国後の隔離期間等を勘案するとインタビューのためにベトナム本国の看護学研究者を招くことは不可能であった。
２．研究対象者との接触が困難：本研究の研究対象者はベトナム人看護師および介護士ならびにその候補生（介護留学生も含む）であるが、彼らの多くは医療機関もしくは高齢者施設に勤務している（介護留学生もその多くが高齢者施設等でアルバイトをしている）。周知のとおり、医療機関や高齢者施設は、2020年度春よりCOVID-19感染予防のため、部外者の立ち入りや交流を大幅に制限しているため、調査を実施することは不可能であった。
また、昨年度はオンラインでのインタビュー調査を検討したが、ベトナム側の看護研究者ならびに研究対象者がオンラインインタビューの環境を整えることが難しかったため、断念することとなった。
なお、研究代表者を含め、調査者全員がワクチン接種を完了することはできた。
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| Strategy for Future Research Activity |
COVID-19の感染が終息し次第、調査を実施する予定である。
現在、ベトナムからの入国制限が徐々に緩和されつつあること、また、対象者の所属する機関での面会制限の緩和も進んでいることから、2022年度中には調査が可能であると考える。それに向け、ベトナム側研究者の来日の手順を整えたり、研究対象者の所属する機関との連絡調整を進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
2021年度はCOVID-19の影響により、調査を進めることができなかった。今後、調査が可能となれば、調査費用が生じるため、2021年度に繰り越して請求している。
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