除去食療法を経験している学童・思春期患児の療養行動と支援プログラムの構築

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K10999
• Research Institution: Fukuoka University
• Principal Investigator: 宮城 由美子 福岡大学, 医学部, 教授 (20353170)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 横尾 美智代 西九州大学, 健康栄養学部, 教授 (00336158) ; 秋鹿 都子 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 准教授 (90342279) ; 藤原 悠香 福岡大学, 医学部, 助教 (70755230)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 食物アレルギー / 療養行動 / 学童・思春期 / 教育プログラム

Outline of Annual Research Achievements

小児アレルギーエデュケーターが従事し協力が得られた医療機関で除去食・解除を経験した学童（高学年）・思春期児童に、除去食に伴う生活への影響などについてインタビューガイドを用いて半構成的面接を新型コロナウイルス感染症に関連して、2020～2022年までに実施した。
対象者は予定としていた人数に達し男児11名、女児9名、エピペン所有が14名うち３名に使用経験があった。食物アレルギーの発症はほとんどが0歳児であり、現在の除去食品は平均3.4（7～1）品目で、除去解除できたこどもは16名、除去解除食品は平均で1.8(1～3)品目であった。除去食解除年齢は9.95±2.72歳であった。食物負荷試験実施頻度は、１～４回/年が最も多かった。食生活に関連した日常生活において「食物除去解除になっての思い」「食生活に関連する友人関係」「給食・学校行事における状況と思い」「食物除去食により食べられないことに対する思い」「食物アレルギーに対するセルフケア」の５つのカテゴリーが生成された。食物除去解除によってうれしいなどの気持ちがみられ、飲食に関連した友人関係を保つための行動をとる一方で、友人関係や学校行事を我慢していることがみられた。中でも学校給食や飲食が関係する行事は、友達からの言動などにより不満を抱いていた。食物除去は幼少期から行っていることで特別なことではないが、我慢や寂しさもあり食に対する楽しさなども見いだせていなかった。誤食防止のため自ら食品表示を確認する行動を小学生頃より始め、食物負荷試験に対しても前向きにとらえるが、負担に感じていることもみられた。この結果を加え現在外来における指導内容について検討している。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

2019年に2020年計画内容の外来看護師及び管理栄養士による学童・思春期を対象にした療養指導について調査を実施し、多くの外来看護師、管理栄養士は、学童及び思春期の子どもに対する療養指導を実施しておらず、ほとんどが医師からの指導のみであった(2021年第31回日本小児看護学術集会にて発表）。2020年2月より学童及び思春期の子どもを対象にしたインタビューを開始したが、その後新型コロナウイルス感染拡大に伴い、医療機関への出入り制限、対象者の選定ができず、感染状況と見合わせながら行い2022年までデーター収集を要した。現在収集したデータの分析を行い、一部を第69回日本小児保健協会学術集会にて発表を予定している。新型コロナウイルス感染症に関連して計画内容の変更が余儀なくされたため、1年延期で実施していく予定である。

Strategy for Future Research Activity

2019年に①食物アレルギー児の診療を実施している医療機関の看護師・管理栄養士の療養支援指導内容の把握を行っている。
2020年～2022年に②学童・思春期の食物アレルギー児の食生活を中心とした生活上の把握のインタビューデータについてはすでに分析中であり、一部を第69回日本小児保健協会学術集会にて発表を予定している。この①②の両者のデーターから2022年度に除去食及び解除を実施する際の療養支援プログラムの作成を行う。作成されたトライアルを用いてPAE協力者に実施・修正し最終プログラムを完成させる。

Causes of Carryover

2021年はインタビューにかかる交通費などは不要であり、謝礼も2020年に準備している物を使用した。データ文字起こしも対象数が少なかったため、研究者で実施した。また分析を各分担者で実施し頻回のうちあわせや会議もリモート会議のため交通費が発生しなかった。2022年は分担者及びPAEとの打ち合わせを行い支援プログラムを作成し、最終版を製本印刷し、関連施設へ配付予定である。