2019 Fiscal Year Research-status Report

Examination of intervention to prevent of postpartum depression during pregnancy for Elderly primiparous couples

Research Project

Project/Area Number	19K11100
Research Institution	Toho University
Principal Investigator	林ひろみ東邦大学, 健康科学部, 教授 (90282459)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	臼井雅美東邦大学, 健康科学部, 教授 (50349776) 渡邊尚子東邦大学, 健康科学部, 教授 (30305388) 坂上明子武蔵野大学, 看護学部, 教授 (80266626) 大月恵理子埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (90203843) 中村康香東北大学, 医学系研究科, 准教授 (10332941) 中村博文茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (90325910)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2023-03-31
Keywords	高年初産 / 精神的健康 / 産後うつ / 育児生活への適応 / 妊娠期の準備
Outline of Annual Research Achievements	2019年度は、研究１として、育児期の高年初産夫婦が、育児期のそれぞれの精神的健康や育児生活の適応のために、妊娠期にどのような準備を行っていたかを明らかにすることを目的とし、研究計画の作成に取り組んだ。研究対象を産科病棟入院中の高年初産婦とその夫とする。なお、本研究においては、35歳以上40歳代の初産婦とその夫を対象とし、夫婦ともに日本語でのインタビューに協力可能なものを抽出条件とし、多胎・早産・精神疾患に関する薬剤を服用中のものは除外条件とする。収集する内容は、①妻と夫それぞれが、精神的健康の維持および育児生活適応のために妊娠中にどのような準備を行ってきたか（育児について、産後の家事について、産後の生活習慣および仕事復帰について、準備のために参考にした情報について、もっと準備しておいた方が良いと思ったことについて）②夫婦それぞれの精神的健康状態（GAD-2を用いた不安障害スクリーニング、Whooley２項目質問法を用いたうつ病スクリーニング）③夫婦それぞれの育児生活適応状態、④夫婦それぞれの基礎的情報、である。データ収集の時期は、入院中に研究依頼を行い同意が得られた対象者の産後1か月～2か月の時点とする。データ収集方法は、妻と夫別々に、妊娠期の準備状態と育児生活適応状態について半構成的インタビュー法にて収集し、精神的健康状態および基礎的情報は自記式質問紙法にて収集する。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 研究代表者が、開学部3年目の教育・業務を抱えていたために、研究計画立案のための研究者会議を開催する時期が遅れてしまったことに加え、新型コロナ感染の影響を受け、研究依頼を行うことができなくなってしまったことが理由である。
Strategy for Future Research Activity	新型コロナ感染拡大防止のために、研究計画における研究方法を再度見直す。特に、研究対象者からデータ収集を行う際にできるだけ接触を避けることを念頭に、リモートを用いた収集方法に変更するなどの計画の変更を行う。計画変更についての倫理審査の承認を得て、かつ、新型コロナ感染拡大の状況を注視しながら、産科病棟を有する施設への研究依頼を行っていく予定である。2020年度は、研究１の遂行と、研究２の産後うつ予防のための妊娠期の予期的準備を促す介入プログラムの試案作成、介入プログラムに必要な媒体（パンフレット）の考案にも着手する予定である。
Causes of Carryover	研究計画立案の遅れにより、本来データ収集のために必要とする旅費などの費用を繰り越すこととなった。またデータの整理などを目的として見積もっていた人件費も繰り越すこととなった。さらに、研究者会議を対面で行うことが３蜜に相当すると判断したために、リモートによる会議へと変更を余儀なくされたため、研究者会議として見積もっていた会場費や研究分担者の旅費を繰り越すこととなった。 2020年度は、研究１の遂行のために必要な経費を使用することと、研究２の産後うつ予防のための妊娠期の予期的準備を促す介入プログラムの試案作成、介入プログラムに必要な媒体（パンフレット）の考案にも着手するために必要な経費について使用する予定である。