2021 Fiscal Year Research-status Report
Examination of intervention to prevent of postpartum depression during pregnancy for Elderly primiparous couples
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19K11100
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| Research Institution | Toho University |
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Principal Investigator |
林 ひろみ 東邦大学, 健康科学部, 教授 (90282459)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
臼井 雅美 東邦大学, 健康科学部, 教授 (50349776)
渡邊 尚子 東邦大学, 健康科学部, 教授 (30305388)
坂上 明子 武蔵野大学, 看護学部, 教授 (80266626)
大月 恵理子 順天堂大学, 大学院医療看護学研究科, 教授 (90203843)
中村 康香 東北大学, 医学系研究科, 准教授 (10332941)
中村 博文 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (90325910)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 高年初産 / 精神的健康 / 産後うつ / 育児生活への適応 / 妊娠期の準備 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は、2020年度より引き続き、研究１として「育児期の高年初産夫婦が、育児期のそれぞれの精神的健康や育児生活の適応のために、妊娠期にどのような準備を行っていたかを明らかとする」研究を実施する計画をしていた。しかし、新型コロナ禍での研究協力予定施設の状況が2020年度と同様であり、研究依頼に至ることができずデータ収集に至らなかった。研究対象者を協力施設だけでなく、インターネットリサーチなどの活用を試みたが実施に至るまでの計画を立案することができなかった。そのため、研究２として「文献検討と研究１の結果をもとに、産後うつ予防を目的とした研究計画」の実施を進めることができなかった。
2022年度は、研究対象者の募集方法の計画立案を急ぎ、予定している研究１および研究２を実施することを計画している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナ禍の研究協力予定施設の状況により研究対象者の募集に至ることができなかった。また、インターネットリサーチなど他の方法の計画を試みたが、実施に至るまでの準備が整わなかった。加えて、コロナ禍により当該研究に十分なエフォートを確保することができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究１「育児期の高年初産夫婦が、育児期のそれぞれの精神的健康や育児生活適応のために、妊娠期にどのような準備を行っていたかを明らかにする」研究を実施し、研究2「産後うつ予防のための妊娠期の予期的準備を促すプログラムの試案作成と介入プログラムに必要な媒体（パンフレット）の考案」に着手する。
研究１：35歳以上40歳代の初産婦とその夫（夫婦ともに日本語でのインタビューに協力可能なものであり、多胎・早産・精神疾患に関する薬剤を服用中の者を除外する）を対象として、産後1か月から2か月の時点での夫婦それぞれに対して、精神的健康の維持および育児生活適応のために妊娠中にどのような準備を行ってきたか、②夫婦それぞれの精神的健康状態、③夫婦それぞれの育児生活適応状態、④夫婦それぞれの基礎的情報とする。データ収集方法は妻と夫別々に半構成的インタビューと自記式質問紙法により実施する。半構成インタビューにおいては、研究対象者への感染防止を考慮しリモートを用いた方法を取り入れる。
研究２：文献検討と研究1の分析結果をもとに、「産後うつ予防のための妊娠期の予期的準備を促すプログラム」の試案作成を行う。また介入プログラムに用い
る媒体を考案する。さらに、介入効果の測定方法および測定時期について文献検討を基に決定する。
また、研究期間の1年の延長を希望しており、考案した介入プログラムについて、研究１の研究対象夫婦および助産師から意見を聴取し、活用可能なものへと改善して実施することを計画している。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、2020年度、2021年度はコロナ禍により計画していた研究を遂行することができず、助成金を使用することができなかったためである。
2022年度の使用計画として、研究1では主として研究対象者募集のための業者委託費、データ収集における対象者への謝金、逐録作成のための業者委託費、学会での情報収集・意見交換のための参加費および交通費に充てる予定である。また、研究２では主として、文献収集に関する費用、対面による研究会議を要する場合の貸会議室費とその交通費に充てる予定である。
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