2021 Fiscal Year Research-status Report
多職種協働による認知症高齢者へのHAD予防ケアプロトコルの効果検証
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19K11128
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| Research Institution | Bukkyo University |
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Principal Investigator |
阿部 慈美 佛教大学, 保健医療技術学部, 講師 (10823297)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松岡 千代 甲南女子大学, 看護リハビリテーション学部, 教授 (80321256)
濱吉 美穂 佛教大学, 保健医療技術学部, 准教授 (80514520)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | HAD(入院関連機能障害） / 認知症 / 多職種連携 / 急性期病院 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は急性期病院で多職種で取り組む認知症高齢者のHAD（入院関連機能障害）予防プロトコルを作成し、その効果を検証するものである。
プロトコル作成にあたり、2020年度に実施した認知症者へのHAD予防の実態調査結果から、①認知症ケア加算1の取得条件を満たさない施設は認知症ケアチーム(以下DCT）の設置が少ない傾向があること、②現存するDCTはHAD予防に貢献できており、認知症ケア加算取得に関わらず実現可能なDCTのメンバー構成や活動方法の構築が必要であること、③DCTでは認知症ケア加算算定上、認知機能を中心としたアセスメント・評価システムのベースは構築されているがHAD予防の視点からADLや栄養評価のアセスメント・評価には課題があること、④DCTの構成メンバーには、認知症について専門知識を持った医師・看護師の他に作業療法士を中心としたセラピストや薬剤師の配置が多く、管理栄養士の配置も3割あり、HAD予防の視点からリハビリや食事支援に専門性の高い活動実態があること、⑤認知症ケア加算1の要件からチームラウンドを実施しているDCTが多く、チームラウンドの実施は病棟看護師との連携を強化していること、⑥認知症高齢者へのリハビリや食事支援で困難をきたす内容として、程度としては「BPSD/せん妄の陽性症状」が困難性が高いが、量的に多いのは「身体的疲労や生活リズムの不調」であり、1日を通してのケアやリハビリのスケジュール調整を含めたケア構築が必要であることが示唆された。
今年度はプロトコルに反映可能な具体的知見を得るため、急性期病院4施設の認知症ケアチームを対象にインタビュー調査を行った。インタビュー調査には医師、認知症看護認定看護師、病棟看護師、薬剤師、OT、PT、ST、臨床心理士、管理栄養士、MSW、PSWと11職種、23名が参加し、現在インタビュー調査結果を分析中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
認知症高齢者を対象としたHAD予防プロトコル作成にあたり、臨床の実態調査の必要性から、急性期病院の認知症ケアチームを対象とした、質問紙とフォーカスグループインタビューを実施した。しかし、2020年はじめから現在も続いているCOVID-19感染拡大の影響により、研究対象が急性期病院のスタッフということもあり、質問紙・インタビューの実施が臨床の困窮状態の継続から1年以上遅れて実施した。現在、当初の予定より1年以上遅れての進捗状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は急性期病院における認知症ケアチームの現状（課題や工夫点、各職種の役割）をHAD予防の視点から明らかにし、HAD予防プロトコルを作成し、さまざまな急性期病院で活用しやすい認知症高齢者のHAD予防プロトコルを作成、急性期病院の内科病棟を対象にプロトコル介入の効果を検証するものである。
今年度、前半はこれまでに実施した調査研究をもとに、臨床の認知症看護認定看護師を含めた共同研究者と共に、認知症高齢者を対象とした多職種で取り組むHＡDプロトコルを完成させる。そして、今年度後半にはプロトコル介入を実施予定である。
また、これまでの調査研究の結果についてもまとめ、論文および学会にて報告も予定している。
予測される課題としては、COVID-19感染による影響は今年度も継続しており、感染状況によっては、プロトコル介入の協力病院の確保が難しくなる可能性がある。プロトコルの主な内容はスタッフへの事前の教育と、多職種での患者アセスメント・介入・評価で、更にそして効果検証のためのデータ収集が必要となる。先ずは感染対策としてオンラインやオンデマンド・少人数制など複数の教育方法を対象施設と相談しながら進める。そして、協力スタッフへの負担を軽減できるように、共同研究者と共にサポートしながら進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
COVID-19の影響により研究計画が1年遅れている。今年度介入の予定が次年度となる。介入が開始となると、協力施設への訪問による旅費、共同研究者の旅費・謝金、文書のやりとりなどの経費が必要となる。また、今後成果発表していく上で、投稿料などの経費も計画している。
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