身体拘束を解除した院内デイケア実施による看護師への教育効果の検証

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K11152
• Research Institution: Teikyo University
• Principal Investigator: 清水 典子 帝京大学, 医療技術学部, 講師 (30710090)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 加藤 真由美 金沢大学, 保健学系, 教授 (20293350) ; 山本 君子 東京純心大学, 看護学部, 教授 (00622078)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 身体拘束 / 院内デイケア / 高齢患者 / 認知症 / 教育効果

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、安全面への配慮から身体拘束を許容された高齢患者を対象に、１ヵ所に参加者を参集し、拘束を判断する病棟看護師が運営に関わることでの拘束に対する意識の変化を分析することを目的としている。
本年度は介入研究を行う病院での説明会を行い日時調整等の準備を行った。しかし介入直前に対象病院内でクラスターが発生し、介入研究は延期することになった。そのため、研究としては、2点の視点で開始した。
1点目は、管理者に病棟にて感染対策を行いながら看護ケアをすることでの身体拘束状況の変化についてインタビューを行った。結果、感染者の有無に関わらず、感染リスクを最小限にするために、看護師１人で患者１人に対応し、訪室回数を最小限に短時間での関わりを求められ、褥瘡発生や拘束の実施は多くなっていた。とくに新人看護師が担当した患者の褥瘡発生率が高いことがわかり、ケアの不確かさが考えられた。感染対策のために十分なOJTが受けられていないことが一要因と考えた。
2点目は、すでに院内デイケアを運営している施設の看護師を対象にインタビューを行った。結果、看護師は、院内デイケアを通して、認知症高齢患者の残存能力に気づき、他者と交流をする姿を見ることで、対象者を生活者と捉え、個を意識することにつながることがわかった。また、院内デイケア実施中には、直接関わらない病棟看護師においても、電子カルテや送迎時の申し送りから、病棟で患者とのコミュニケーションの内容として院内デイケアの話題を活用する、デイケア中に患者が興味を示した内容を病棟でも提供できないかと模索し、ADL拡大のケアとして用いていることがわかった。現在、対象者を増やしインタビューを継続しており、分析を重ね検討していく。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

院内デイケアを看護職で立ち上げた施設を対象にインタビュー調査を行い、現在分析中である。

Strategy for Future Research Activity

院内デイケアを看護職で立ち上げた施設を対象にインタビュー調査を行い、現在分析中である。研究分担者とともに院内デイケアを看護師が行う意義や、院内デイケアが拘束解除のためにどのように貢献できるかを検討し、発表の準備をする予定である。

Causes of Carryover

COVID-19の感染対策のため予定していた介入研究が延期になかったため、次年度使用額が生じた。次年度使用額と請求助成金を合わせて、インタビュー調査分析および発表のための準備に予算を使用する。