へき地看護職の協働効力感尺度の開発と継続教育プログラムの試案作成

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K11170
• Research Institution: Ehime Prefectural University of Health Science
• Principal Investigator: 田中 美延里 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 教授 (00264903)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 窪田 志穂 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 助教 (60634409) ; 田中 昭子 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 准教授 (80274314) ; 岡田 麻里 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 准教授 (90534800)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: へき地看護

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、へき地看護職のジェネラリスト能力を支える協働に対する自己効力感の尺度を開発し、継続教育プログラムの試案を作成することである。令和３年度は、全体的な研究スケジュールの再調整を行い、へき地看護に関連する学会での情報収集を継続した。
１．全体的な研究スケジュールの再調整：これまでに収集した質問項目の内容妥当性を検討する専門家会議を遠隔会議システム等による個別聴取とする計画であったが、準備不足のため実施に至らなかった。既に候補を挙げているへき地看護の実践家（自治体保健師・診療所看護師等）および教育研究者からの意見聴取のスケジュールを早急に調整し、実施結果を基に研究組織で質問項目を吟味することとなった。その後、予備調査を行い、質問項目の修正、表面妥当性の検討を経て尺度原案とし、本調査を行う予定である。
２．へき地看護に関連する学会での情報収集：令和２年度に引き続き県外移動が難しい状況下で、日本ルーラルナーシング学会学術集会、日本公衆衛生学会総会等にオンライン参加し、へき地看護に関する情報収集を行った。へき地・離島における在宅看取りをテーマにした自由集会では、自宅死率の高い島嶼町村の診療所看護師による在宅看取り体制構築の実際を協働活動事例として収集することができた。感染症対応が長期化する中で、遠隔会議システムを活用したへき地看護職の主体的な学習活動やネットワークづくりが促進されている可能性を踏まえて、継続教育プログラムを検討することが課題である。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

新型コロナウイルス感染症拡大状況に合わせた教育方法の変更により、研究活動の時間を確保することが困難であった。研究組織での会議を定期的に開催できず、進行管理が不十分であった。

Strategy for Future Research Activity

遠隔会議システムを活用し、専門家からの意見聴取を行う。
今後の感染症拡大状況を踏まえて、施設の選定等、本調査の実施方法を検討する。

Causes of Carryover

理由：本調査の実施に至らなかったため
使用計画：令和4年度に、本調査のための印刷費・郵送費、データ入力作業の人件費として使用する。