非がん高齢患者に対する患者立脚型緩和ケアアウトカム尺度IPOSの信頼性・妥当性

2019 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K11174
• Research Institution: Tohoku Bunka Gakuen University
• Principal Investigator: 宮下 真子 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 講師 (70765429)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 尾崎 章子 東北大学, 医学系研究科, 教授 (30305429) ; 宮下 光令 東北大学, 医学系研究科, 教授 (90301142)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 緩和ケア / アウトカム尺度 / 高齢者 / 非がん / IPOS

Outline of Annual Research Achievements

IPOS（Integrated Palliative care Outcome Scale）は国際的に広く用いられている緩和ケアの患者報告型アウトカム尺度であり、スタッフ版も用意されている。わが国ではがん患者を対象にした信頼性・妥当性の検討が既に終了している。本研究の目的はIPOSの非がん患者に対する信頼性・妥当性の検討である。
2019年度は研究計画書を作成し、東北大学大学院医学系研究科倫理委員会倫理委員会の承認を受けたのちに、まず、エキスパートパネルによるIPOSの非がん患者への適用についての検討を行った。心疾患、呼吸器疾患、腎疾患を専門にする病院の医師、看護師と非がん患者へのIPOSの項目の適用可能性について検討し、ディスカッションを行った結果、IPOSの項目に関して不適切な項目はなく、適用可能であることが確認された。
次に慢性心不全、COPD、慢性肝不全、腎不全、神経難病、フレイルなどで予後が1年以内と予測される非がん患者15名とその患者を看護する看護師16名を対象にパイロット調査を実施した。パイロット調査は、患者は患者版、スタッフはスタッフ版の調査票に回答してもらったうえで、わかりにくい点、改善が必要な点などをインタビューした。これらの結果を主題分析し、IPOS調査票に加えるべき修正点やマニュアルに記載しておくべき点を明らかにした。2020年度はこのパイロット調査の結果を踏まえて修正したIPOS調査票および作成したIPOS使用マニュアルを用いて信頼性・妥当性検討の本調査を実施する予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

おおむね計画書通りに順調に進行している。ただし、本来であれば2019年3月には信頼性・妥当性の本調査が実施できる見込みであったが、新型肺炎の問題で調査開始できていない。

Strategy for Future Research Activity

2020年度は信頼性・妥当性検討の本調査を実施する予定であるが、新型肺炎の問題で調査が難しい予定である。新型肺炎の流行状況をみて開始したいが、その時期を現時点で予測することが困難な状況である。

Causes of Carryover

本来であれば2019年3月には信頼性・妥当性の本調査が実施できる見込みであったが、新型肺炎の問題で調査開始できていない。このため2019年度の調査にかかる諸費用の一部が次年度に繰り越しとなった。2019年度に予定していた調査は次年度に新型肺炎の問題が終息次第、実施する予定である。