急性期病院における認知症者の地域生活継続を支援する看護連携ガイドライン開発と検証

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K11195
• Research Institution: Junshin Gakuen University
• Principal Investigator: 脇崎 裕子 純真学園大学, 看護学科, 講師 (90389487)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 藤野 成美 佐賀大学, 医学部, 教授 (70289601) ; 重松 由佳子 (有馬由佳子) 久留米大学, 医学部, 教授 (90320390)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 認知症 / 看護連携 / BPSD

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、急性期病院に入院する認知症者の行動・心理症状（以下BPSDとする）や身体合併症への適切な対応を目指すための課題抽出および地域生活継続に向けた看護連携上の課題の明確化を図り、看護連携ガイドラインの項目の抽出を実施することである。
これまでのインタビュー調査から、認知症者の身体合併症および認知力低下に伴う＜意思疎通の困難さ＞、＜介護拒否＞、＜身体の清潔と食事への関心の低さ＞、＜内服薬の自己管理の困難さ＞などが明らかとなった。また地域生活継続に向けた看護連携上の看護師に求められる課題として、＜BPSDにおける判断＞、＜身体的支援の継続＞などが明らかとなり、情報共有を図り他部署間と連携していくことが効果的な支援につながることが示唆された。　　さらに、その背景として、認知症者のBPSDとベンゾジアゼピン系薬剤（以下、BZDとする）との関連が考えられ、BZDの服用が薬剤性せん妄リスクや認知機能低下を引き起こし、ADL低下および認知症者を支援する家族、看護職、介護職連携上の課題となることが抽出された。
以上の成果から、本年度は、認知症者のBPSDおよびADLとBZDとの関連について対面による56組の認知症患者と看護職および介護職へ対面方式での面接調査による無記名自記式質問紙を用いた横断的調査研究を行った。その結果、BZDを内服している認知症者において、 BPSDに対する介護者のケア負担度が高まっている可能性が示唆された。BZDの減薬が、薬剤適正においても推奨されるが、内服によってはBPSDが安定している可能性がある。この現状と課題をふまえて、次年度も本調査を継続し、認知症ケアにおける看護連携ガイドライン案を構築する。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

コロナ禍により、調査がBPSDと2年遅れで開始した。また、職員欠員で業務量が増え、研究の進行が遅延している。

Strategy for Future Research Activity

本研究の前段階で、英国では、専門職の裁量権を拡大し、多職種連携及び多職種参加型のチーム医療を行うことが医療の特徴であること、日本においてもタスクシフティングにより、専門性をより充実させ、安全で質が高くかつ持続可能な医療提供体制の構築を進めていること等について示唆を得ている。今年度、認知症者のBPSDとベンゾジアゼピン系薬剤（以下、BZDとする）との関連が考えられ、BZDの服用が薬剤性せん妄リスクや認知機能低下を引き起こし、介護負担度が示唆された。この国内外の現状と課題をふまえて、認知症ケアにおける看護連携ガイドライン案を構築する。

Causes of Carryover

コロナ禍により調査が遅延し、分析が遅れた。今年度は論文を海外に投稿する予定である。