2022 Fiscal Year Research-status Report
雑談対話システムへの個性の付与とそのコミュニケーションへの影響について
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19K12191
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Research Institution | Tokyo University of Technology |
Principal Investigator |
岩下 志乃 東京工科大学, コンピュータサイエンス学部, 准教授 (00360503)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杉本 徹 芝浦工業大学, 工学部, 教授 (30277280)
伊藤 紀子 同志社大学, 文化情報学部, 准教授 (00391863)
林 篤司 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 農業ロボティクス研究センター, 特別研究員 (60777895)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 雑談対話システム / 個性 / 性格特性 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は4つある.①対話における「個性」を分類できるようにすること,②深層学習に適した対話コーパスを構築すること,③個性を持つ雑談対話システムを構築すること,④個性を持つ雑談対話システムに対する印象や返答方法が個人によってどの程度異なるのかを検証すること,である.②の対話コーパスの構築については,2021年度までに72名のデータを取得した.ただし,対話行為に関するJAISTタグについては,1名のタグ付与者を追加して,信頼性を検証することにした. 2022年度は,2021年度に新たな課題となった①対話コーパスの特性についての分析と,③④雑談対話システムの構築と検証を予定していた. ①については,チャットデータと性格特性・社会的スキルのアンケート結果を基に,話者の性格特性と発言特徴の関係を分析した.チャットボットとの対話に対する印象を評価し,評価者の性格特性の関係性を分析した. ③④については,作成したコーパスを学習データとして雑談対話の応答生成を行うEncoder-Decoderモデルを構築し,特定の性格における発言特徴の再現性について実験を行った.破綻に対する許容度が予測可能かどうかを検証した結果,TIPI-Jの「神経症傾向」とENDCOREの「自己統制」が破綻発話への不快感の予測に有効であることが示唆された.ただし,実験の評価者が少ないことと,他のパラメータに関する分析が足りていないことから,2023年度に延長して個性を持つシステムの構築と検証を引き続き実施することにした.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度に実施予定としていたのは,概要で述べた目的②を完了するため,対話コーパスの作成を行うことと,目的①の分析を完了させること,さらに目的③④である雑談対話システムの構築と評価をおこなうことであった.目的②に関しては,対話データの増加はできなかったものの,これまでのデータからアンケート結果と合わせた対話コーパスを構築することができた. 目的③については特定の性格における発言特徴の再現性について実験を行った.破綻に対する許容度が予測可能かどうかを検証した結果,TIPI-Jの「神経症傾向」とENDCOREの「自己統制」が破綻発話への不快感の予測に有効であることが示唆された. それぞれの目的において,達成できていないことが残っているため,2023年度に延長して目標達成を目指すことにした.
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度は,引き続き対話コーパスに対するタグ付けの実施と分析を行う. 2022年度に実施した,チャットボットとの雑談対話に対する印象評価と評価者の性格特性 ・コミュニケーションスキルとの関連の分析を引き続き,実験協力者を増やして実施する. 対話コーパスを利用して,性格や気分に合わせた対話システムを構築する.その際に,ユーザに合わせた対話を行うことで,慰めたりポジティブな気分にさせたりといったメンタルケアが行えるような対話についても検討する. 研究成果については,夏の学会で口頭発表を行う予定である.さらに得られた結果について,原著論文としてまとめて学術雑誌に投稿する予定である.
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Causes of Carryover |
新型コロナウィルスの影響で打ち合わせや国際会議への参加の旅費が掛からなかったことが最も大きな理由である.研究が遅れていることも理由の一つである.次年度は,プログラミングやデータ整理のための人件費や,成果の投稿を積極的に行うための学会参加費や論文投稿費に使用する予定である.
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Research Products
(5 results)