2019 Fiscal Year Research-status Report
小学生の自己学習を促すインタラクティブコンテンツの内製と共有に関する研究
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19K12280
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| Research Institution | Jin-ai University |
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Principal Investigator |
篭谷 隆弘 仁愛大学, 人間生活学部, 教授 (80290089)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 教育の情報化 / デジタル教材 / プログラミング教育 / 小学校教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
文部科学省が毎年実施している「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」において、大項目の上昇がみられるが、大項目C「児童のICT活用を指導する能力」が他の項目が他の項目と比較して例年低いことを確認した。高等教育機関では従来以上に、LMS（学習管理システム）上で、内製化された教材を組織的に利用することが多いことも確認していることから、今後学習者用デジタル教科書等の普及にあわせて、補助的なデジタル教材の需要が増加することが予想される。
このような中、現場の教員は研修や指導、自身の教育研究を通して、あらたな具体的取り組みが求められることになるであろう。そこで、授業時におけるプログラミング教育やICTの活用に関連し、どのような授業において実施済みかまた課題と考えているかをアンケートにより調査することとした。
福井県内の全小学校191校を対象にアンケート回答の依頼を校長に行ない、各校の１名（視聴覚担当教諭や情報処理担当教諭もしくは学内の全体状況を把握している教諭）が代表して回答するものとした。質問項目は、小学校基本情報、ICT環境、プログラミング教育実施検討状況、デジタル教科書の利用状況、デジタル教材の利用状況、デジタル教材の内製の状況とそのために必要となる知識・技術を設定した。
108校より回答を得ることが出来、それらを集計し、考察を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
小学校設置単位である市町村によって回答率にばらつきがあり、36%～100%であった。調査方法に関し、小学校校での回答に対する負担から十分な回答率が得られなかった。各市町村の教育委員会などとの連携により強制力のある調査が行えなかった。各市町村管内における小学校では同様な環境の整備をすすめるので、各市町村の担当課からも情報提供・ヒアリングが必要であった。また、多くの教師を対象とする量的調査が行えていないが、自由記述による意見・課題点が多く得られた。
小学校現場における、教材内製に関する需要について、大まかな内容は得られたが、より具体的な内容を得るに至らなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和２年度になり、新型コロナウイルス感染防止のため、小学校においては４～５月休業措置となった。一方、現時点では従来の授業を映像化し提示したり、リアルタイムのコミュニケーションを中心としたものとなっているが、これを機に、あらためてインターネットを通じた学習の継続を目指すための計画や、そのための教員らの教材内製がなされるようになってきている。これらを踏まえ、昨年度の十分行えなかった、各市町村の教育委員会担当課などからの情報提供・ヒアリングを行うとともに、大学でも増加しているLMSの活用や教材内製を参考に、具体的な事例や制作手法を提示し、小学校現場でどのように有効な活用となるかを探っていきたい。
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| Causes of Carryover |
当該年度の研究については、当初既存のデジタル教科書や教材のインタラクティブコンテンツについて調査し、自己学習のためのコンテンツを検討することに加え、それらのコンテンツを試作し、サーバーとして稼働させることを計画していた。しかし、後者の実施が十分できる状況にならなかったため、PCおよびデジタルカメラ（物品）を購入しなかった。
次年度それらの予定していた研究内容を実施する予定で、同物品の購入を予定している。
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Research Products
(2 results)
