2019 Fiscal Year Research-status Report
福島県の食と観光についての海外の認識に関する国際比較研究
| Project/Area Number |
19K12522
|
|---|
| Research Institution | Fukushima University |
|---|
Principal Investigator |
吉川 宏人 福島大学, 経済経営学類, 教授 (80230697)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐野 孝治 福島大学, 経済経営学類, 教授 (10245623)
伊藤 俊介 福島大学, 経済経営学類, 准教授 (10737878)
マッカーズランド フィリップ 福島大学, 経済経営学類, 教授 (20349426)
マクマイケル ウィリアム 福島大学, 国際交流センター, 講師 (40761284)
Kuznetsova M・V 福島大学, 経済経営学類, 准教授 (70292456)
沼田 大輔 福島大学, 経済経営学類, 准教授 (70451664)
グンスケフォンケルン M 福島大学, 経済経営学類, 教授 (80375352)
朱 永浩 福島大学, 経済経営学類, 教授 (90552860)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 世界が見る観光地福島 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
２０１９年９月、国立大学法人福島大学地域創造支援センター発行の『福島大学地域創造』第31巻第1号に、「「観光」を通したグローバル人材育成 ～福島大学の成果事例報告～」を刊行した。これは、研究代表者・分担者全員が、今回の研究テーマの一部である福島県の食および観光についての海外の認識に関し、福島大学の学生の協力を得つつ、ソウル（韓国）、ヒューストン（米国）、ハバロフスク（ロシア）、香港他（中国）、バンコク他（タイ）で調査を行い、その結果をこちらも学生の協力を得つつ分析し、一般市民への成果発表を含め、また教育的見地も加味してまとめ上げたものである。各国市民の旅行に求めるもの、観光情報入手先、彼らが来日する際の体験希望事項などについて、各国の傾向を明らかにした。また福島の食への認識についても調査し、その結果を分析した。
また、２０１９年９月、国立大学法人福島大学地域創造支援センター発行の『福島大学地域創造』第31巻第1号に、「タイから日本・福島へのインバウンドの可能性 ―海外フィールドワーク実習報告―」を刊行した。これは、研究分担者である佐野孝治教授が、自らの専門演習生の協力を得つつ、観光地としての日本および福島についてタイの認識や求めるものを詳細に分析したものである。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
上記のとおり、2本の業績を発表した。これに加え、世界6か国の観光地福島に関する認識についてさらに1本の論考を予定しており、この発表がやや遅れはしたものの、今年度上半期には発表する目途がついたため、おおむね予定どおりであるといえる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2020年においては、東京五輪で福島を訪問した諸外国の人々の福島についての認識に関する国内調査を行う。すなわち、同年の五輪観戦に福島県を訪れたインバウンドの外国人を対象として、来訪前と来訪後の福島に対する認識の変化についてアンケート調査を実施する。五輪会場以外の観光地などでも実施し、合計１０００枚を回収する。また福島県庁および県内の市町村役場、観光協会、観光業者、JA、生産者など関係機関・団体へのインタビュー調査を実施する。
なお、新型コロナウイルスの影響により、当該研究計画通りに進捗しない可能性もあることを付言しておく。
|
| Causes of Carryover |
研究初年度で、研究代表者・分担者ともにやや支出に慎重になり、節約できたが、研究は滞りなく進めることができた。おりしも今年度初頭より新型コロナウイルスによる不如意が社会全体を覆い、当該研究遂行に関わる会議の開催も難しくなったため、一部メンバーにおいては次年度使用の予算を利用してカメラ付きパソコンを購入、Zoomによる研究遂行に関わる会議に対応するなどの例がすでにみられている。次年度使用が生じたことを奇貨とし、この予想困難な事態に対応したく考えている。今年度は以上のような機器の整備および文献購入への支出を増やす見込みである。
|
