2022 Fiscal Year Research-status Report
Neural and cognitive basis of social facilitation/inhibition in children with autism spectrum disorder: a child MEG study
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19K16893
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Research Institution | Kanazawa University |
Principal Investigator |
矢追 健 金沢大学, 子どものこころの発達研究センター, 特任助教 (80647206)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 社会的促進・抑制 / 自閉スペクトラム症 / 脳磁計(MEG) |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,特に就学前の定型発達(TD)児および自閉スペクトラム症(ASD)児を対象として,課題遂行場面において他者の存在がその成績に影響を及ぼす社会的促進ないし抑制の効果を明らかにし,さらにその際の神経活動について幼児専用に開発された脳磁計(MEG)を用いて検討することを目的とする。このため本研究では基本的な社会的認知による影響である社会的促進(抑制)がどのような状況において生じるのか,またASD児ではTD児と効果が異なるのかを検討する。2022年度は,新型コロナウイルス感染症の影響で中断していた小児専用MEGによる実験を再開し,新たに関連するデータを取得することができた。これまでのデータ分析の結果,幼児が2種類の手がかり刺激の後にボタンを押して反応する(Go),あるいは逆に反応しない(NoGo)ことが求められる単純なGo/NoGo課題を遂行する際に必要となる抑制機能を反映していると考えられる神経活動を,前部帯状皮質を始めとする複数の領域で確認できており,またいくつかの領域ではASD児とTD児との間で活動のパターンが異なる可能性が見出されている。こうした神経活動は成人を対象とした磁気共鳴画像法(fMRI)研究では既によく知られているものであるが,本実験はfMRIによる実験実施が難しい就学前の幼児を対象として,MEGによって同様の活動を捉えることができることを示すものである。現在これらの分析結果を取りまとめ,学術論文化を進めている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
ASD児はメンタライジングをはじめ,その社会的能力に障害があることはよく知られており,このことから社会的促進または抑制が生じにくい,あるいはその出現パターンがTD児とは異なる可能性が考えられる。このことを行動と神経活動の両側面から検討するために,2022年度は新型コロナウイルス感染症の影響で中断していたMEGによる実験を再開し,新たに関連するデータを取得することができた。しかし,MEGの信号源推定を行う際に利用する脳構造画像を撮像するためのMRI装置の不慮の故障もあり,データの取得完了に遅れが生じた。このため,実験データの解析にかかる時間も考慮すると,本研究は現時点では交付申請時に記載した実験計画に比べ若干の遅れがあると言わざるを得ない。
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Strategy for Future Research Activity |
2023年度は,これまでに取得した実験データを解析し,成果を学術論文として発表することに注力する。MEGの多数のセンサーによって得られたデータから,MRIによって撮像した個々人の脳構造画像をもとにその信号源の推定を行い,脳の各領域における神経活動の時間的な変化を明らかにする。またMEGの高い時間分解能を生かし,複数領域間における神経活動の相関関係から,グラフ理論に基づくネットワーク解析等を実施し,ASD児とTD児における脳内ネットワークの違いについて検討する。さらに,MEG課題以外にもASD診断のための検査(ADOS-2・DISCO),認知機能の検査(K-ABC),親子間関係の調査(TK式親子関係調査)といった各種の発達検査や質問紙調査を併せて実施しているため,これらの行動指標と神経活動との関係を検討する。研究成果は海外専門誌への投稿を予定している。
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Causes of Carryover |
2022年度は小児専用MEGによる実験を本格的に再開することができたが,MEGの信号源推定を行う際に利用する脳構造画像を撮像するためのMRI装置の不慮の故障もあり,データの取得完了に遅れが生じた。これに伴いデータ分析および研究成果の論文化が遅れているため,諸費用を次年度使用とせざるを得なくなった。次年度使用に計上した予算はデータ分析に関係する機器類の購入や,論文の出版に必要となる費用等に充てる予定である。
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Research Products
(3 results)