2022 Fiscal Year Annual Research Report
Basic survey on child-rearing couples for parenting support considering father's child abuse prevention
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19K19774
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| Research Institution | Teikyo University of Science & Technology |
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Principal Investigator |
高木 悦子 帝京科学大学, 医療科学部, 准教授 (20587761)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 育児 / 夫婦 / 抑うつ状態 / 育児負担 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
目的：本調査は未就学児育児中男女の虐待的行動に関連する要因を明らかにし、育児支援への示唆を得ることである。方法：2020年7月東京都、神奈川県、埼玉県在住の未就学児育児中男女300人に対し、オンラインによる質問票調査を実施した。虐待的行動の頻度が「ときどき」以上と未満に分け、t検定とロジスティック回帰分析を実施した。調査方法は当初、郵送留め置き法による質問紙調査とインタビュー調査を予定していたが、調査実施にあたる科学研究費助成の２年目にあたる2020年は新型コロナウイルス感染拡大防止により、著しく人と人の交流が制限されたため、調査会社をかいしたオンライン調査に急遽方法を変更して実施した。結果：男性104人、女性196人の有効回答を分析対象とした。平均年齢は男性38.7(4.79) 歳、女性36.1(SD4.59)歳であった。育児時間は女性が7.96(SD4.67)時間で長く、大声で叱る頻度も多かった(p<0.001)。虐待的行動が多い群で、仕事と家庭の両立が困難と感じている傾向(p=0.003)にあった。また、SEC-Dスコア平均値は女性よりも男性で顕著であり、長引く家庭生活と仕事の変化に対し、男性のほうがよりストレスを感じている傾向が認められた。考察：虐待的行動は育児・家事・仕事で余裕のない状況にあると頻度が増加し (p<0.001)、育児に関わる時間が長いと虐待的行動が増加する傾向が明らかとなった仕事と家庭の両立が可能な環境づくりが必要であることが示唆された。以上の内容について2022年11月7日、アメリカボストンで開催されたAPHA(American Public Health Association)3287Paternal Involvement in Pregnancy & Childhoodで口頭発表、現在小児保健研究で和文論文審査中である。
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Research Products
(1 results)
