2021 Fiscal Year Research-status Report
大規模欠陥データを利用したソフトウェア開発におけるプロジェクト比較の枠組みの研究
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19K20242
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| Research Institution | Osaka Institute of Technology |
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Principal Investigator |
本田 澄 大阪工業大学, 情報科学部, 講師 (40732938)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ソフトウェア工学 / ソフトウェア品質 / 開発管理 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ソフトウェア開発においては、ソフトウェアに不具合を与える様々な欠陥が作りこまれ、試験(テスト)によってモニタリングされる。開発中に欠陥数がどれだけ存在するかを予測する方法が数多く提案されているが、それぞれの方法は特定の状況下でのみ有効であり、条件が異なる場合に利用できない。また、ドメインや開発手法の異なるプロジェクトを対象とした評価は行われておらず、それぞれの特性を考慮したものはない。本研究では、様々なソフトウェア開発で発見された欠陥情報を収集しドメインや特性に関する知見を分析し、様々な状況下への適用が可能な新たなモデルを提案し、様々なソフトウェア開発への適用とその利用方法を提案する。
本年度は、オープンソースソフトウェアの欠陥に関するデータの収集方法を改良し実装した。収集した欠陥に関するデータを利用して、ソフトウェア信頼度成長モデルを適用し、ソフトウェア信頼度成長モデルをオープンソースソフトウェアに対して有効性を評価した。具体的には8企業が公開している77個のオープンソースソフトウェアの欠陥に関するデータを収集し、組織における欠陥の成長について分類することができた。対象としたソフトウェアの開発期間は1年程度から10年程度であり、収集した一部のデータをウェブにて公開している。
加えて、オープンソースソフトウェアにおけるソフトウェア品質の一つの評価方法として考えられているCode Smellについて評価し発表した。Code Smellとソフトウェア信頼度成長モデルの関連性を評価する助けとなる。また、ソフトウェア開発における環境や状況の変化を伴うイベントが、その後のソフトウェア開発に与える影響を分析する方法について発表した。本研究成果は時系列を取り扱うソフトウェア信頼度成長モデルに環境や状況の変化を組み込む検討の一つとして実施している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初計画していた通り、ソフトウェアのリポジトリホスティングサービスであるGitHubから欠陥情報を収集することができた。これにより様々な開発手法や様々なドメインにおける欠陥情報を取り扱えることが期待できる。また、GitHubには大量のプロジェクトが登録されており、大規模な欠陥情報の収集が期待できる。現状では欠陥情報については8企業の77個のオープンソースソフトウェアについて収集することが出来ており、データを利用したソフトウェア信頼度成長モデル評価ができている。本データ収集はサーバを利用し半自動で収集できており、今後も多くのデータを収集することが可能となった。加えて、プロジェクト比較に関して、組織ごとのプロジェクトの特色についても分析できている。また、プロジェクト比較についての研究成果を国内会議で発表できている。
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| Strategy for Future Research Activity |
欠陥情報の大規模化を実現するため複数のプロジェクトの欠陥情報をサーバを利用して収集することができた。複数のプロジェクトについてソフトウェア信頼度成長モデルの提案と評価を実施し、組織の特徴やプロジェクトの特徴について分析できた。
今後は収集した欠陥情報を利用して、プロジェクト比較が可能なソフトウェア信頼度成長モデルの構築と比較手法の構築および検証を進める予定である。また企業における欠陥情報の収集方法について、セキュアなウェブサービスを利用し欠陥情報の登録および分析結果の提示が可能なシステムを構築する予定である。セキュアなウェブサービスを利用することによってより多くの企業の欠陥情報を収集できることが期待できる。
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| Causes of Carryover |
本年度参加した会議が日本国内での開催やオンラインで開催のため旅費が大幅に低くなったためと、国際論文誌へ投稿したが、査読結果が8か月たっても帰ってこず、差額が生じた。生じた差額を利用し来年度は論文誌への投稿を加えることと、国際会議への投稿を増やす計画である。
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