2019 Fiscal Year Research-status Report
Empirical Studies on Formation Mechanism of Pro-environmental Behaviours Based on Survey Data
| Project/Area Number |
19K20512
|
|---|
| Research Institution | Fukuoka Institute of Technology |
|---|
Principal Investigator |
陳 艶艶 福岡工業大学, 社会環境学部, 助教 (10780463)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 環境配慮行動 / 社会調査 / データ分析 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2019年6月に開催された日本分類学会第38回大会において、登壇者として共同研究の一部を「中国山東省51村の調査に基づく中国農村部における環境意識の特徴分析」というテーマで報告した。2014年に中国山東省の51村の508人の環境意識を調査した。今回の発表で、過去の調査を踏まえ、今後の継続調査について検討した。
2019年7月に中国人民大学・中国調査及びデータセンターを訪ね、中国における社会調査の現状及び電話調査やインターネット調査の実施などについて共同研究者と研究を打ち合わせた。また、高齢化などの社会問題に関する調査指標の構築、今後の共同調査の実施などについても検討した。
2019年8月に現地視察を中心に、中国山東省及び浙江省の農村部を調査した。山東省の農村部を2014年に調査したことがあり、今回の現地視察で、村落の著しい変化を目撃することになった。これまで現地調査のまとめとして、「北陳村の事例から窺える中国農村自然環境の変化―2013年～2019年の現地視察リポート―」という論文を執筆し、分類学会誌の「データ分析の理論と応用」に投稿した。
2019年9月に日本行動計量学会第47回大会に参加し、登壇者として「Sampling Methods and Design of Environmental Consciousness Survey in Rural Areas of China」というテーマで環境意識調査の標本抽出法及び調査実施法を詳細に報告した。サンプリングやデータの解析などについて共同研究者や学会の参加者と議論した。
2019年度後半に論文の執筆を中心に研究を行った。「環境問題を巡る人々の意識－世論の表層と基底一」及び「北陳村の事例から窺える中国農村自然環境の変化―2013年～2019年の現地視察リポート―」という2編の論文を投稿した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的は、環境配慮行動の形成メカニズムについて、これまで蓄積してきた多様な環境意識の調査データ及び新たに実施する環境配慮行動の標本調査データに基づいて、社会経済的・環境的要因をも考慮しながら、環境配慮行動の構造的特徴とその形成メカニズムを明らかにすることである。
2019年度に環境配慮行動に関する先行研究を精査し、研究目的に掲げた環境配慮行動のメカニズム及び影響要因を理論的に行った。特に、公共領域の環境配慮行動と個人生活領域の環境配慮行動の区別を念頭において、手元にある調査データを繰り返して分析した。新たに得られた結果を学会発表や論文によって公開した。理論検討のみならず、関連地域の現地考察も行った。2011年に標本調査を実施した杭州及び2014年に調査した山東省農村部を視察することで、地域の自然環境の変化、社会的経済的変動、さまざまな関係性を視野に入れ、人々の環境意識と行動の現状を実感した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策として、現地調査の実施に向け、調査環境を確認しながら、調査地域の各種情報を収集し、調査地域に適した調査内容および実施方法を勘案する。
まず、現地調査による調査地域の社会・経済・環境に関する情報を収集し、標本抽出に必要な基礎資料を入手する。次に、調査範囲内の社会集合の実情を把握した上で、蓄積してきた調査データを振り返りながら、計測尺度や調査項目の候補を選定した上で、調査質問を作成する。最後に、共同研究者と連携しながら、環境配慮行動の標本調査を遂行する。しかし、コロナの影響で世界的には不安定であり、どこまで個別面接聴取法により調査を遂行できるかについても慎重に考えておけなければならない。予定通りに個別面接聴取法などを実施できない場合は、調査実施方法の変更や調査時間の調整やサンプルサイズの縮小などの代替案で着実に研究を推進する予定である。
|
Research Products
(4 results)
