2021 Fiscal Year Research-status Report
トイレを必要とする条件とは:狩猟採集民、農耕民、都市生活者の排泄と衛生条件の比較
Project/Area Number |
19KK0026
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Research Institution | Research Institute for Humanity and Nature |
Principal Investigator |
山内 太郎 総合地球環境学研究所, 研究部, 教授 (70345049)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 耕次 総合地球環境学研究所, 研究部, 研究員 (70469625)
中尾 世治 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 助教 (80800820)
彭 宇潔 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 研究員 (70791218)
山口 亮太 静岡県立大学, 国際関係学部, 特別研究員 (80783422)
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Project Period (FY) |
2019-10-07 – 2024-03-31
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Keywords | サニテーション / トイレ / 狩猟採集民 / 定住集落 / 住民組織 / NGO / カメルーン / COVID-19 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の3年目である令和3年度は、昨年度と同様、新型コロナウイルス感染症パンデミックのため、予定していた海外調査を実施することができなかった。電子メールやインターネット電話、オンライン会合によってカウンターパート(首都、地方都市、農村で活動するNGO)と密に連絡を取り、リモートでフィールド調査を実施した。また、現地のNGOの活動に役立たせる目的で、写真とフランス語・英語(バイリンガル)の説明による写真集(Picture Book)を制作した。 1.都市部:現地NGO Tam-Tam Mobileと協働し、小学校や地域で新型コロナウイルス感染症の予防ワークショップを行った。日本人研究者と現地NGOの関係者と協働して、Picture Book(前述)を制作した。 2.地方都市:現地NGO mutcareと協働して東部州において地域住民の衛生改善やトイレ普及を推進するとともに、ピット式トイレの跡地を活用して果樹を栽培するパイロットファームの運営を継続して行った。 3.狩猟採集民定住集落:現地NGO Okaniとの協働で、東部州の地方都市ロミエにおいて、定住した狩猟採集民(BAKA)を対象としたサニテーションに関する聞き取り調査と新型コロナウイルス感染症の予防ワークショップを行った。 4.国際ワークショップ(ウェビナー)の開催とCOVID-19対応:上記NGO(3団体)と個別の打ち合わせを兼ねた小規模なワークショップに加えて、合同で国際ワークショップを開催した。また、コロナ禍における各調査地域の状況について情報共有を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
昨年度同様、令和3年度も新型コロナウイルス感染症の拡大のため、予定していた海外調査を実施できなかった。また、現地においても、感染症拡大による移動制限ならびに現地スタッフの安全確保のために調査活動は制限された。 現地の協力関係にあるNGO(3団体)とは、オンラインによる会合やワークショップを通じて、現地の状況や研究に関連した進捗について情報共有をおこなったり、成果報告を行った。とくに首都で活動するNGOと協働してPicture Bookの制作を行うことができたものの、現地に渡航して実質的な調査はできなかったため「やや遅れている」と評価した。
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Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症の収束(終息)を待って海外調査を再開するが、国内の状況や各研究機関等の対応を注視するとともに、カメルーン国における受け入れ状況についても関連組織・団体とも情報を共有しながら慎重に判断をする。 そのうえで、引き続きオンラインを利用して現地との密な関係性を維持し、リモート調査を継続して行っていく。このような活動を通じて、第2段となるPicuture Book(写真を中心としたブックレット)やフィールドレポートを製作、出版する。
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Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症拡大のため、海外調査が全くできなかった。感染症収束(終息)後の海外渡航に費用の多くを使用することを基本前提としつつ、これまでの実績に基づく成果発信(学会発表、論文投稿、出版等)にも積極的に使用していく。
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