2020 Fiscal Year Research-status Report
Constructing and Validating Lexicon of Mathematics Teaching Cross-culturally
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19KK0056
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
清水 美憲 筑波大学, 人間系, 教授 (90226259)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
日野 圭子 宇都宮大学, 共同教育学部, 教授 (70272143)
辻山 洋介 千葉大学, 教育学部, 准教授 (10637440)
舟橋 友香 奈良教育大学, 数学教育講座, 准教授 (30707469)
平林 真伊 山形大学, 地域教育文化学部, 准教授 (70803021)
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| Project Period (FY) |
2019-10-07 – 2023-03-31
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| Keywords | レキシコン / 授業 / 算数・数学 / 授業研究 / 比較文化的研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、学校数学の授業を計画したり授業における教授・学習行動を記述したりするために教師が用いる語彙群を「授業レキシコン」として体系化し、異なる社会文化的背景の下で特定される他国の授業レキシコンとの比較によって、わが国に固有の「授業論」の構成とそれを支える教授概念、及びそれらに基づく教師の教授行動の特質を比較文化的観点から明らかにすることを目的としている。この目的のために、2020年度には、特に日本の授業レキシコンに焦点化して、以下の事項の研究を推進した。
（１）授業レキシコンの構成に関する理論的基盤の検討を行うとともに、授業レキシコンの体系化のための枠組みの検討を、Generative Lexicon理論を手掛かりに行った。
（２）新学習指導要領が小学校において全面実施を迎えたことを踏まえ、新しい語彙による授業の記述がどの程度観察されるかのケーススタディを行うために、研究代表者・分担者のそれぞれの地域で活動する教員による研究協議会のオンライン会議を設定し、そこでの討議内容の分析を行った。また、長期派遣研修教員の研修過程における授業研究会記録を分析し、研究協議会で用いられる語彙の分析を行った。以上の分析結果に関する一連の論文を、2021年6月に開催される日本数学教育学会第９回春期研究大会における創成型課題研究課題として投稿し受理された。
（３）今年度は、メルボルン大学の国際授業研究センターを訪問し、メルボルン大学の共同研究者とレキシコンの比較検討を行う予定であったが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の継続を受けて渡航が困難となったため、電子メールとオンラインビデオ会議システムによる会議を行って、研究協議を進めた。また、これまで進めてきた日本のレキシコンの第一案は、2021年7月に刊行予定の書籍に所収される論文としてまとめた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、授業レキシコンの構成に関する理論的基盤の検討を行うことができ、研究の枠組みの構成が大きく進展した。また、実証的研究の準備、試行を開始することができ、今後の研究の展開の基盤的事項が整った。一方、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響から、当初予定していたメルボルン大学の国際授業研究センターへの渡航が困難となったが、オンラインビデオ会議システムによる会議や電子メールによる連絡を重ね、研究協議を進めることができた。さらに、これまで進めてきた日本のレキシコンの第一案を、国際共同研究者の編集による英文書籍（2021年7月刊行予定）所収論文として完成することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
上記の通り、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響から、当初予定していた先方への訪問・滞在による国際交流が難しい状況が続いているが、オンラインビデオ会議システムを活用して、メルボルン大学の国際授業研究センターの共同研究者に加え、ドイツの研究者とも研究協議を開始し、国際比較研究を推進する予定である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の拡大の状況から、当初予定していたメルボルン大学への渡航が困難になり、代替の手段として、オンラインビデオ会議を中心に研究協議を行ったため、使用額が減少した。次年度は、経費の一部を参加者のリモート環境整備のために必要なパソコン、周辺機器等の物品費に充てることとしたい。参加者のリモート環境整備を行うことでリモート開催でも同等の研究成果を挙げることが可能であり、リモート開催とすることによる研究遂行への影響はないと考えている。
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Research Products
(7 results)
