2021 Fiscal Year Research-status Report
Research on water-related disaster mitigation and environment symbiosis technology in rural Bangladesh
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19KK0118
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
川池 健司 京都大学, 防災研究所, 教授 (10346934)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤原 拓 京都大学, 工学研究科都市環境工学専攻, 教授 (10314981)
張 浩 熊本大学, 工学部土木建築学科, 教授 (90452325)
橋本 雅和 東北大学, 災害科学国際研究所, 助教 (80814649)
中川 一 京都大学, 防災研究所, 教授 (80144393) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2019-10-07 – 2023-03-31
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| Keywords | 洪水災害 / 河岸侵食 / 水制工 / バンダル / 水質汚濁 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
バングラデシュの河岸浸食防止のための研究に関連して，日本における伝統的河岸浸食防止対策工に関する現地調査と資料収集を行い，安定性を向上させるための構造物の地形への順応性が重要であることが明らかになった．その結果を踏まえ，洪水時におけるバンダル型水制工の安定性の向上に関する検討を行い，上部工と下部工の改良版に関する提案を行った．
河床地形の変動予測を行い河岸侵食のメカニズムやバンダル型水制工の効果を高精度で評価するための，3次元数値解析モデルを構築した．湾曲水路に設置した水制工の設置間隔による河床地形の変動と浸食防止効果特性を評価した。
農村地域における水質汚濁の研究に関しては，対象フィールドをメグナ川下流地域とし，昨年に引き続き洪水氾濫および物質輸送解析を行い，氾濫水の浸透を考慮することで土壌汚染への影響を評価した。
洪水時における水質汚染の抑制と環境保全技術の開発の一部として、2017年に公表されたASEAN GUIDELINES ON LIMITS OF CONTAMINANTS FOR COSMETICSにおいて基準値が設定された1，4－ジオキサンを対象として、廃水からの処理方法の検討を行った。ヤシガラ活性炭を吸着材として使用し、純水と人工下水(OECD guideline 209)を用いて作成した初期濃度10 mg/Lのジオキサン溶液0.4 Lに、活性炭1.25 g あるいは12.5 gを投入し、所定時間に処理水を採取し濾過した。処理中はpH 7.0±0.2、水温25±1℃に調整した。
擬二次反応速度式に基づき平衡吸着量(qe)と擬二次吸着速度定数(ka)を算出した結果、それらの値は純水と人工下水で同等であったことから、本実験の条件では活性炭は人工下水中の共存物質の阻害を受けずに1,4－ジオキサンを吸着できることが示された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により，バングラデシュを訪問することができなかったことに加え，現地共同研究者も国内の現地に赴くことができない状況が続いている．オンライン会議での打ち合わせに加えて，日本国内で実施できる研究として，文献調査，3次元数値解析モデルの構築などを進め，一定の成果を得ることはできた．しかし，現地データが入手できないことから，研究の進捗には遅れをきたしている．
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続きオンライン会議などを活用してバングラデシュ側の共同研究者とも議論しながら，研究を進める．河岸侵食に関する研究については，洪水時におけるバンダル型水制工の安定性の向上を図り，バンダル型水制工の改良に関する移動床室内実験を実施する．改良版バンダル型水制工周辺の流れ・地形変動特性を踏まえ，水制工構造物の地形順応性と安定性に関する検討を行う．
また，メグナ川下流域の洪水氾濫と有害物質の拡散について研究を進める．具体的には，洪水氾濫数値解析の結果検証，有害物質ポイントソースの情報整理，周辺地域の現地水質調査を現地共同研究者と分担して行う予定である．
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルスの影響により，当初予定していたバングラデシュへの渡航ならびに現地調査が不可能となったため，次年度使用額が生じた．2022年度において，渡航が再開できるようになるとともに，できるだけ速やかに渡航・現地調査を実施して使用する予定である．
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