2023 Fiscal Year Research-status Report
Comprehensive analysis of genetic risk factors for diabetes in in the diabetes population surge zone: The Bangladesh cohort study
| Project/Area Number |
19KK0237
|
|---|
| Research Institution | Kanazawa University |
|---|
Principal Investigator |
田嶋 敦 金沢大学, 医学系, 教授 (10396864)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
辻口 博聖 金沢大学, 医学系, 特任助教 (00723090)
細道 一善 東京薬科大学, 生命科学部, 教授 (50420948) [Withdrawn]
觀音 隆幸 藤田医科大学, 医学部, 講師 (50525409)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-10-07 – 2025-03-31
|
| Keywords | 糖尿病 / バングラデシュ / 発症リスク / 遺伝要因 / 環境要因 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
糖尿病は世界中に蔓延する多因子疾患である。糖尿病発症に関わる分子・環境基盤を包括的に理解し、科学的根拠に基づく適切な治療・予防法を開発するには、更なる国際共同研究の実施が必要とされている。本研究では、糖尿病急増地域の南アジア地域に着目し、バングラデシュ集団の糖尿病の遺伝的リスク、生活習慣・環境リスクならびに遺伝-環境相互作用リスクを明らかにし、そのリスクプロファイルの国際比較（特に、日本との比較）を通じて、糖尿病発症に関わる分子・環境基盤の理解の深化に貢献することを目的とする。
本年度は、新型コロナウイルス感染症の蔓延などにより、バングラデシュ南東部のチッタゴン管区集団（チッタゴン医科大学病院、チッタゴン糖尿病病院などに通院中の患者など）での調査研究（若年成人型糖尿病 [MODY: maturity onset diabetes of the young] 患者からのゲノムDNA収集ならびに生活環境・習慣に関する体系的質問票調査など）の実施の一部に遅延が生じたことことから、昨年度に引き続き、日本、バングラデシュ両国間の比較分析のための日本人集団を対象とした調査研究を先行して実施した。日本の地域ゲノムコホートを対象とした研究から、2型糖尿病 [T2DM: type 2 diabetes] やT2DM関連疾患のリスク要因として、遺伝的リスク、生活習慣-生活習慣間の相互作用や遺伝-生活習慣相互作用を新たに見いだした。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の蔓延などに伴い、バングラデシュMODYおよびT2DMの調査研究の一部に遅延が生じている。その一方、糖尿病リスクプロファイルの国際比較に必要な日本人集団における調査研究から新たな知見を得るなど、国際比較のための対照データの取得については、当初計画以上に進展している。
|
| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、バングラデシュ南東部のチッタゴン管区集団における糖尿病（MODY、T2DM）患者より得た試料・情報に基づき、疾患発症にかかわる遺伝的リスク要因、生活環境・習慣リスク要因を同定する。加えて、遺伝型-表現型連関に影響を及ぼす生活環境・習慣因子の同定も試みる。バングラデシュ集団において見いだした糖尿病リスクプロファイルにつき、日本人集団データを含む他の集団データを対照とした国際比較を行い、遺伝リスク要因、生活環境・習慣リスク要因ならびにそれらの相互作用リスク要因の特徴を明らかにする。
|
| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の蔓延などにより、バングラデシュおよび日本における国際共同研究の実施にやや遅れが生じているため次年度使用が生じた。加えて、研究期間を1年間再延長した。
次年度使用とした助成金により、バングラデシュ集団および比較対照の日本人集団における糖尿病（若年成人型糖尿病MODY、2型糖尿病T2DM）の遺伝的リスク、生活環境・習慣リスク要因の解明ならびにリスクプロファイルの国際比較分析が可能となり、国際共同研究からの成果を挙げることができる。
|
