2008 Fiscal Year Annual Research Report
運動習慣の形成・継続を支援するための家庭用体操ロボットの有用性の検討
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20300223
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| Research Institution | Chukyo University |
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Principal Investigator |
種田 行男 Chukyo University, 情報理工学部, 教授 (30185178)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加納 政芳 中京大学, 情報理工学部, 講師 (90387621)
山根 基 愛知みずほ大学, 人間科学部, 講師 (50410634)
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| Keywords | 健康教育 / 運動習慣 / 体操ロボット / 膝痛緩和 / 体操 |
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| Research Abstract |
【目的】対象者の運動実施意欲が高まり、無理なく楽しみながら運動習慣を形成することを支援するための家庭用体操ロボットを開発し、その実用性を検討した。
【方法】対象者は平成20年度に名古屋市健康増進課と中京大学ヘルスプロモーション研究室が共同開催した自宅実践型「楽ひざ体操講座」に自主的に参加した中高年者27名(女性27名:年齢66.7±5.3歳)であった。これらの対象者はロボット体操群(10名)と対照群(17名)に無作為に割り付けられた。両群には3ヶ月間を介入期間として、膝痛を緩和するための体操((1)膝屈伸運動、(2)大腿四頭筋の収縮、(3)大腿四頭筋のストレッチ、(4)ハーフスクワット)を自宅で毎日実施するように指示した。ロボットは近藤科学製のKHR-2HV(サイズ183×353mm、重量1270g)を使用した。ロボット体操群には本ロボットと一緒に体操を行うように指示した。介入中の体操実施率は対象者自身が記録した体操日記を用いて算出した。
【結果】ロボット体操群の体操実施率は,1ヵ月目88.8%,2ヶ月目87.2%,3ヶ月目84.0%であった.一方,対照群ではそれぞれ79.4%,56.8%,28.4%であった.反復測定分散分析による解析の結果,群と時間の要因に有意な交互作用が認められた.また,2ヶ月目と3ヶ月目の実施率には両群間に有意差(t検定)が認められた.
【結論】これらの結果から、本ロボットは対象者の体操習慣の形成を支援するためのツールとして活用できる可能性が示唆された。
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