2008 Fiscal Year Annual Research Report
最新の空間情報科学技術を用いた土地利用分析法の確立
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20310146
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
梅崎 昌裕 The University of Tokyo, 大学院・医学系研究科, 准教授 (30292725)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河野 泰之 京都大学, 東南アジア研究所, 教授 (80183804)
大久保 悟 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 助教 (30334329)
富田 晋介 東京大学, 大学院・農学生命科学研究科, 助教 (60378966)
蒋 宏偉 東京大学, 大学院・医学系研究科, 特任助教 (50436573)
西谷 大 国立歴史民俗博物館, 研究部考古系, 准教授 (50218161)
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| Keywords | 空間情報科学 / 土地利用 / 土地被覆 / DEFINIENS / リモートセンシング / 大気補正 / 地形補正 / 地理情報システム |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、めざましい発展を遂げつつある空間情報科学の最新技術を応用することによって、地域研究に適した土地被覆・土地利用・資源利用分析の方法論を確立するとともに、アジア・オセアニアのさまざまな地域における土地利用・土地被覆・資源利用の動態とそこにかかわる政治・社会・生態要因の整理をおこなうことである。本研究課題で対象とする6地域を対象に、土地利用の経年変化データベース、および村落レベルを対象にした詳細な土地被覆・土地利用データベースを完成させることが最終的な目標である。本年度は6月にスタートアップ会議をおこない代表者・分担者のこれまでの業績を互いに紹介した上で、研究目標と計画を確認した。その後、本研究費の経費をもちいたフィールド調査を、中国・海南島およびインドネシア・ジャワ島、パプアニューギニアの対象地域で実施した。そこで得られたデータを分析した結果、(1)地域研究で用いる衛星データの大気補正・地形補正の方法として「正規化法」が有用であること、(2)オブジェクトベース分類ソフトウェアであるDEFINIENSにより地域研究に有効な高解像度衛星データの土地被覆分析精度が向上することが明らかになった。年度末(3月)には当該分野を専門とする外国人研究者、当該分野を研究する他機関の研究グループと合同でワークショップを開催し、地域研究に寄与する空間情報科学の活用について方法論の整理をおこなった。
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