2009 Fiscal Year Annual Research Report
作業バランス自己診断に着目したテーラーメイド型介護予防法の開発:無作為介入研究
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20590627
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| Research Institution | Juntendo University |
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Principal Investigator |
湯浅 資之 Juntendo University, 医学部, 准教授 (30463748)
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| Keywords | 介護保険 / 介護予防 |
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| Research Abstract |
1. 目的;生活機能等に影響を及ぼすと考えられる「在宅高齢者生活機能向上ツール(FIT)」を独自に開発し、FITを用いた家庭訪問による在宅高齢者の生活機能等への影響を調べた。
2. 方法;北海道内2町在住の65歳以上高齢者のうち、基本チェックリストで1項目以上チェックの付いた者、特定高齢者、要支援1・2、要介護1の者252名を無作為に介入群(128名)と対照群(124名)に分けた。介入群には保健師らが月1回計3回の予防型家庭訪問を行い、FITによる介入を試みた。介入前後で、老研式活動能力指標、認知機能のMMSE、抑うつのSDSおよび一般的信頼、一般的自己効力感を測定した。
3. 結果と考察;老研式活動能力指標を199名で共分散分析を行った結果、介入効果は全体ならびに層別分析でも認められなかった。同指標低得点群(9点以下)に、有意ではないが介入と性別による交互作用(p=0.10)が観察された。199名を対象に解析した結果、MMSE得点変化平均値は介入群0.8(0.3)点、対照群-0.1(0.2)点であった。事前評価のMMSE得点、年齢、性別で補正した共分散分析の結果、対照群と比較して介入群のMMSE得点変化が有意に高かった(P=0.04)。150名を対象にした層別分析では、SDS得点48点以上のうつ群で、SDS得点の有意な減少が見られた(p=0.03)。要介護度との関連では、要介護度の高い群において有意傾向が認められた(p=0.09)。認知症/うつ治療中をのぞく209名を多変量解析した結果、教育年数のみ一般的信頼と有意な関連性が示された(p=0.003、OR=1.227〔95%IC;1.072-1.404〕)。一般的自己効力感尺度では、10項目に欠損値のない129名を分析した結果、視力に「問題がない」群に「問題あり」群より有意な改善傾向が認められた(p=0.06)。
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Research Products
(10 results)
