2008 Fiscal Year Annual Research Report
乳がん患者への治療決定支援に対する実践能力を育成する教育プログラムの開発
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20592538
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
国府 浩子 Nagoya University, 医学部, 准教授 (70279355)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹井 留美 名古屋大学, 医学部, 助教 (80402626)
前川 厚子 名古屋大学, 医学部, 教授 (20314023)
安藤 詳子 名古屋大学, 医学部, 教授 (60212669)
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| Keywords | 教育プログラム / 治療選択 / 乳がん患者 / 看護支援 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、乳がん患者の初期治療に対する意思決定を支える看護実践能力を育成するための教育プログラムを開発することである。研究初年度である本年度は、教育プログラム内容と方法を検討するために、以下の調査を実施した。
1)看護師が意思決定支援に必要としている教育に関する調査
乳がん看護に携わる看護師138名に自記式質問紙調査を実施した。その結果、乳がん看護の経験年数が3年以上の看護師より3年未満の看護師のほうが、「乳がん治療の動向」「手術療法」「化学療法」「放射線療法」「ホルモン療法」の教育の必要性を感じていた。また、外来勤務者のほうが病棟勤務者よりも「化学療法」「外来看護」に関する教育ニードが高く、病棟勤務者が外来勤務者より「妊娠出産に伴う看護」「性への支援」の教育ニードが高かった。
2)乳がん患者の初期治療決定の困難感に関する調査
医師より初期治療を提示された乳がん患者96名を対象に、乳がん患者の初期治療決定における困難感とがんに対する取り組みとの関連を明らかにするために質問紙調査を実施した。[感情の不安定さ]における困難感では、「周囲の意見に惑わされる」や「頭でわかっていても気持ちがついていかない」などの多くの項目で術直後から術後3か月に継続して有意な相関がみられた。[情報不足とサポート不足]における困難感では、「手術後の自分の姿が具体的にイメージできない」や「自分の病状でわからないことが多い」などの項目で術直後に有意な相関がみられたが、術後3か月に有意な相関がみられない項目が多かった。
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