2010 Fiscal Year Annual Research Report
発達障害児の地域社会で自立・自律生活できる能力を育てる看護支援システムの開発
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20592594
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| Research Institution | The University of Shiga Prefecture |
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Principal Investigator |
大脇 万起子 滋賀県立大学, 人間看護学部, 准教授 (00280008)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
法橋 尚宏 神戸大学, 大学院・保健学研究科, 教授 (60251229)
鈴木 育子 山形大学, 医学部, 准教授 (20261703)
加藤 さゆり 京都橘大学, 看護学部, 講師 (50316197)
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| Keywords | 発達障がい児 / 看護支援システム / ITプログラム / 遠隔支援 / 遠隔教育 / 自立・自律生活 / 地域社会 |
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| Research Abstract |
(1) 看護師研修プログラムの開発
1)作成した尺度の使用方法・評価方法に関する研修資料と指導計画の作成:対象者の生活能力に応じて設定した課題を1～3個程度含んだ日課を容易に作成できる記録用紙やマニュアルの試作を行った。
2)看護支援の目的・方法などに関する研修資料と指導計画の作成(日課・注意事項の説明、業務内容と流れなど):食事、保清、環境整備などの主な生活行動を含む日課モデルを容易に作成できる記録用紙やマニュアルの検討。
(2) 研修用ITプログラムの開発
1)自宅で研修・評価できるソフト(画像、映像、ナレーションの資料)の作成と指導計画の作成:検討結果、研修看護師用は実用的ではないと判断し、一方で、研修者を対象とした視覚教材ではなく、プログラム対象者を対象としたものが有用であると考え方針転換を行った。また、双方向の通信ツールがあれば、安全面にも配慮した有効な支援が行え、対象者の抱える課題にも即時的に対応することができると考えられ、次年度の課題とした。
(3) 研修効果尺度(研修用・実践用)の作成
1)内容理解度、指導能力、実践技術、指導効果などの数量化尺度について、次年度に向けて、完成を急ぐこととなった。今回の対象は、これまで5年間にわたり関わってきたため、日常生活行動・発達段階など観察・評価しやすかった。しかし、スケールの一般化のためには、初対面の対象を効果的に評価できる必要があると考えられた。
(4) その他
1)研修の受け入れ人数:プログラム計画などビジョンが明確になるまで、研修1回1名が有効であると考えられた。
2)プログラムの効果査定:対象者の課題達成率の集計を行い、効果査定の明確化を行う必要性が示唆された。
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