2010 Fiscal Year Annual Research Report
不妊治療による産褥期の母親の育児状況アセスメントツールの開発と実践普及
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20592611
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| Research Institution | Sonoda Women's University |
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Principal Investigator |
宮田 久枝 園田学園女子大学, 健康科学部, 教授 (70249457)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
楢木野 裕美 大阪府立大学, 看護学部, 教授 (90285320)
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| Keywords | 不妊治療 / 体外受精 / 子育て支援 |
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| Research Abstract |
本研究は、「第一次調査(面接法)」「第二次調査(質問紙法)」それによる「アセスメントツールの開発と実践普及(開発・試用検討・完成)」の3部構成としていた。
本研究の対象者は、不妊治療後の母親としていたが、不妊治療は基礎体温の測定から体外での卵の操作までと幅広く、生理不順から始まり治療の段階をすすんでいくため特に体外受精での母親と限定した。また、不妊治療は一般的となっているものの、婦人科から産科へと対象者が移動するため研究協力の要請が予想以上に困難であった。また、産褥期における育児状況の把握は、母親の高年齢、母乳育児、里帰りの期間や子どもの体重増加不良等があり、面接調査期間を延長する必要があった。
平成22年度は、平成20年度からの(1)第一次調査を延長し、研究協力者(母親)数と面接期間を延長することによって得られた結果の分析を重ね要因を抽出した。そして、(2)それに基づいた質問紙を作成しアンケート調査(体外受精による母親600名)を行い、(3)その結果から体外受精による母親の育児支援についてのアセスメント要因を見出した。
体外受精による母親の産褥期の育児状況は、子どもへの関心・愛情は高く、それ故に不安も高かった。しかしながら、母親が自ら相談要請する相手が少ない状況にあった。これは、治療を経ていることを基盤としており、母親が持つ一般的な母親との区別(価値づけ)から閉ざされた精神状況のままであることが考えられた。産褥期での育児支援のアセスメントは、夫婦間での話し合い、実母との関係、母親の相談相手の有無と関係性、を確認する必要があるといえる。
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